名古屋大学大学院の上山純准教授らの研究グループは、福岡大学と共同で、日常的な農薬摂取量と腸内環境指標の一つである便中代謝物量との間に関連性があることを疫学的に初めて示した。
農薬は、非常に身近な化学物質として私たちの生活環境中に存在しており、微量ながら日常的に我々が摂取している。一方、動物実験では化学物質曝露による腸内環境への影響を示す結果が次々に報告されている。したがって、日常的に曝露する化学物質がヒト腸内環境の変動因子の一つである可能性がある。研究グループは今回、一般生活者の日常的な農薬曝露と腸内環境の関係をヒトで初めて調査した。
研究では一般生活者38名から尿と便を収集し、尿中の農薬代謝物等を測定することで曝露レベルを評価し（バイオモニタリング）、腸内細菌叢や代謝物濃度に影響するかどうかを評価した。その結果、有機リン系殺虫剤の曝露マーカーとして知られる尿中ジアルキルリン酸濃度が高くなるに従い、便中酢酸・乳酸の濃度が低下する傾向にあった。食事や生活習慣で調整した多変量解析でも、尿中ジアルキルリン酸濃度は便中酢酸濃度の有意な説明変数として検出された。大腸における酢酸の役割には、腸管感染防御作用が知られている。
作用機序は未解明だが、日常的な有機リン系殺虫剤の曝露が、腸管免疫制御などに寄与している便中酢酸濃度に影響することを示唆する結果を得た初めての調査となった。ヒト腸内環境の宿主への長期的な影響を考慮し、今後は子供や妊婦など対象年齢層を広げた研究が必要という。別集団を対象とした本研究結果の再現性確認や、実験的アプローチによる機序解明が急がれるとしている。
論文情報：
