食糧自給率向上に向けた取り組みの一環として、津山産小麦の更なる普及と活用に注目が集まった。２月に開かれた津山産小麦を使った「パンフェスタ」が盛況だったことも拍車をかけた。
市内の小麦の作付面積は、２０２２年産が約１５０㌶で、前年比１１２％となり、生産量についても、２２年度のＪＡ出荷数量が５６１㌧と、前年度比１５１％で大きく伸びた。市側は「一層の高品質栽培に向け、実肥の散布をはじめ、衛星画像やＡＩを活用した営農管理システムによる実証や消費拡大イベントなど、農業団体などと連携した取り組みを推進するなかで、食自給率向上に向けた一助にしたい」と答弁した。
２０２３年度からは地場産小麦を１００％使用した学校給食用の麺が提供される。同市では学校給食において地場産物の活用の増加を重点事業として取り組んでおり、年間約２８㌧の津山産小麦の使用が見込まれる。
「津山産パン用小麦を使ったパン作り研修会」では、日本原子力研究開発機構・人形峠環境技術センターの高感度ガス分析装置ブレスマスによる津山産小麦粉の香り分析の結果が参考値として示された。分析ではカナダ産と北海道産で製造されたフランスパンとの比較があり、「津山産小麦は他産地と比べ、複数の香りがし、焼いた時に甘い香りが立ちやすい」といった報告があった。
