長崎国際観光コンベンション協会（長崎市、DMOナガサキ）は、長崎県内の飲食関係事業者と協力し、千人規模の会議や学会に、地元の食材を活用した弁当をワンストップで大量供給できる仕組みを構築した。増加が期待される大規模なコンベンションのランチ需要を地元で着実に取り込むと同時に、同市へのコンベンション誘致の付加価値としてアピールする。
新型コロナウイルスの5類移行により、出島メッセ長崎では今後、コンベンション需要の拡大が期待されている。一方、参加者の多い会議や学会で、大量の弁当が必要な場合に、市内には単独で対応できる事業者が少なく、県外に発注されるケースもあった。
こうした課題を解決するため、DMOが地元事業者による弁当供給体制の構築を企画。食品卸「協和商工」（佐世保市）が食材を供給し、地元の複数の弁当製造事業者が、統一規格の弁当を大量に短期間で準備できる仕組みを整えた。
オリジナル弁当のメニューは長崎市内で飲食店を展開する「FデザインNAGASAKI」の永石一成代表が考案。五目チャーハンや豚角煮、アジフライ、サバの南蛮漬けなどの料理を並べた「長崎和華蘭弁当」を開発した。協和商工と協議して、複数の製造事業者で味や安全性を統一でき、かつ収益性も確保するようにこだわった。永石代表は「事業者の利益が上がれば、質の向上にもつながる。今後もDMOを通じ、どんな弁当が喜ばれるかを把握しながら、アップデートしていきたい」と意気込む。
出島メッセ長崎で4月に開かれた日本形成外科学会総会で、初めて約500食を提供。DMOによると、この仕組みにより千食以上にも対応できるようになり、地産地消や輸送距離短縮による環境配慮と合わせて、今後のコンベンション誘致のアピールポイントにする考えだ。
