線状降水帯発生、30分早く発表 気象庁、基準改定で新運用開始

気象庁の庁舎=東京都・虎ノ門

 気象庁は25日午後1時から、局地的な豪雨をもたらす線状降水帯の発生を伝える「顕著な大雨に関する気象情報」の基準を改定し、最大30分早く発表する運用を始めた。これまでは降水量などの基準を実際に満たしてから発表していたが、予測を組み入れて少しでも迅速に危険度の高まりを知らせるのが狙い。2026年からは予測時間を延ばし、2~3時間前の発表を目指す。

 顕著な大雨情報は、5段階で表す大雨・洪水警戒レベル4相当以上に位置付けられ、発表したときには既に洪水や土砂災害が起きている可能性もある。降水量や土砂災害、洪水の危険度などが基準に達する前の段階で少しでも準備の時間を確保するため、今後は「現在から30分先までに基準を満たす」と予測した場合にも、線状降水帯が発生したとみなすことにした。

 高性能気象レーダーのデータが蓄積され、予測の信頼性が高まっており、前倒しで発表しても大雨になることは変わらないという。

 線状降水帯は、発達した積乱雲が次々と生まれ線状に連なる降水域で、近年、大きな災害の原因になっている。

線状降水帯と情報発表のイメージ

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