京都大などのチームは26日、35カ国の中高年者約10万人を対象に退職者と就労者の間で疾患リスクを比較した結果、心臓病になるリスクは退職者が就労者より2.2ポイント低かったと発表した。国内の60代就労者が仮に全員退職すると、患者数が約20万人減少するのに相当するという。
記者会見したチームの佐藤豪竜京大助教（社会疫学）は「各国で年金の支給開始年齢や定年が引き上げられているが、引退の遅れは必ずしも健康に良いとは言えない」とした上で「就労を続ける場合、運動する機会を意識的に設けることが重要だ」と指摘した。
脳卒中や高血圧、糖尿病については両者の間で明確な差はなかった。
