日本取引所グループ（JPX）子会社のJPX総研は26日、「価値創造が推定されるわが国を代表する企業」で構成する新たな株価指数「JPXプライム150指数」の150銘柄を発表した。ソニーグループやキーエンスなどを選定し、時価総額首位のトヨタ自動車や、パナソニックホールディングスなどは基準を満たさず外れた。7月3日に指数算出を始める。
銘柄は、株主から集めた資金を基に企業がどれだけ稼いだかを示す「株主資本利益率（ROE）」と、株価が1株当たり純資産の何倍まで買われているかを表す「株価純資産倍率（PBR）」を基準に選ぶ。トヨタとパナソニックはいずれの基準も満たしていなかった。
