長崎大学、東北大学、国立長寿医療研究センターの共同研究グループは、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による緊急事態宣言が地域在住高齢者の身体活動量に影響するか検証を行った。その結果、身体活動量の低下は認められなかった。
新型コロナウイルス感染拡大下の緊急事態宣言発出により、高齢者の身体活動量低下が報告されているが、客観的な測定方法や因果に言及可能なデザインを用いた研究はない。そこで今回、高齢者における緊急事態宣言発出の身体活動への影響を客観的な測定と準実験デザイン（回帰不連続デザイン）を用いて検討した。
使用したデータは、愛知県高浜市で国立長寿医療研究センターと花王株式会社が共同で実施した身体活動測定プログラムのもの。このプログラムでは2015～17年に実施した高齢者機能健診参加者（愛知県高浜市）に対し活動量計HW-100を配布し、継続的な身体活動測定と公共施設等に設置した端末での研究機関への定期的なデータ送信および活動状況レポートの出力（本人への結果回付）を依頼した。参加者のうち2020年2月から2021年7月まで継続して身体活動測定を実施した1,773名を分析対象とした。
観察期間中3回発出（2020年4月7日、2021年1月8日、5月25日開始）された緊急事態宣言に伴う身体活動量（歩数、低強度身体活動時間、中高強度身体活動時間）の低下について検討。その結果、緊急事態宣言下でも、身体活動を定期的にセルフモニタリングしている高齢者の間では、身体活動量が低下していなかったという非常に興味深い結果が明らかとなった。
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