日本貿易振興機構（ジェトロ）は８日、北京市で日本食品の中国での販路拡大を目指す商談会を開いた。食品メーカーや地方自治体が酒や調味料などをアピールし、北京や周辺地域から訪れた飲食店や卸など流通関係者らに日本の味を売り込んだ。
商談会には39社・団体が参加し、来場者数は約800人に上った。長崎県はキンメダイやアカハタなど、中国で縁起がいいとされる赤い色の鮮魚を飲食店関係者らにＰＲした。熊本県は県のＰＲキャラクター「くまモン」をラベルにあしらった焼酎や日本酒を並べた。大分県はアルコール度数が43度と高めの焼酎を出品し、同じ蒸留酒で50度ほどの中国の白酒に「口当たりが似ている」と紹介した。
みそメーカーの松井味噌（兵庫県明石市）は遼寧省大連市で生産するみそを試食用に振る舞った。中国ではこれまで加工用など事業者向けを中心に販売してきたが、みその認知度が高まってきたことから、インターネット通販などを通じて家庭用の販売を広げていくという。
