農機メーカー各社が２０２３年度、トラクターや田植え機などの値上げを相次いで発表している。値上げは前年度に続き２年連続で、各社の値上げ幅はいずれも５％ほど。既にクボタと井関農機が４月に値上げし、ヤンマーと三菱マヒンドラ農機は７月からの値上げを発表した。原材料価格や物流経費などの上昇が要因だという。
ヤンマーアグリ（岡山市）はトラクターやコンバイン、田植え機、管理機などを約５％値上げする。２２年度の値上げ以降も、原材料や物流費などの高騰が続き、「（コスト上昇分を）吸収できない」（営業統括部）としている。
三菱マヒンドラ農機（松江市）もトラクターや田植え機などを５％ほど値上げする。同社も「資材や電気代などのエネルギー価格の高騰が要因」（経営戦略室）とする。小型トラクター「ＧＳ」シリーズや、８条植え田植え機は据え置く。
クボタ（大阪市）はトラクターや田植え機、コンバインなどを平均で５％値上げした。資材費の高騰が想定を超え「企業努力だけでは吸収しきれない」（農機国内営業部）という。ＪＡ全農と取り組む「共同購入トラクター」の価格は据え置く。井関農機（松山市）もトラクターなど製品全般を約５％上げた。特に「鋼材や原油、ゴムなどの高騰の影響を受けている」（ＩＲ・広報室）という。
農水省の農業物価統計によると、２０年の価格を１００とした指数で、直近の今年４月のトラクターなど「大農具」の指数は１０４。前月を２・１％、前年同月を３・７％それぞれ上回る。
