主要な住宅企業13社の2022年度ZEH普及実績がまとまった。
ZEH補助事業を執行する環境共創イニシアチブがまとめたZEHビルダーのZEH普及実績(北海道以外の都府県の実績)によると、11社のZEH比率が75%超となった。
21年度のZEH比率は75%超がわずか4社だったことを踏まえると、この1年で急速にZEH化が進んだといえそうだ。
21年度実績と比べて最も実績値を伸ばしたのが、プラス33ポイントの大和ハウス工業。「新築注文住宅はすでにZEH基準が標準仕様で、22年度は建売分譲住宅のZEH対応を強化した」と取り組みをアピールする。
部資材価格の高騰が、1棟単価を引き上げるZEH化への逆風になると思われたが、大手住宅メーカーが供給する住宅ではZEHが着実に普及している。
