日本温泉協会（東京）の本年度会員総会が25日、岡山県内で初めて真庭市の湯原温泉で開かれた。温泉関係者約100人が参加し、「日本の温泉文化」の国連教育科学文化機関（ユネスコ）無形文化遺産登録に向けて活動を進めることを決めた。
笹本森雄会長が4月に発足したユネスコ無形文化遺産登録を目指す全国推進協議会（同協会などで構成）を紹介し「早期登録へまい進していきたい」とあいさつ。議事ではユネスコ登録を重点目標に決め、各地で署名活動を展開して国民運動に広げていくことを確認。協会内に推進委員会を立ち上げたことも報告した。
湯原、奥津（鏡野町）、有馬（兵庫県）、乳頭（秋田県）の各温泉地の代表ら5人がユネスコ登録をテーマにシンポジウムも実施。奥津温泉の宿・奥津荘の鈴木治彦社長は「国内でのムーブメントがまずは重要。日本の皆さんに親しんでもらい、温泉地が10年後、20年後にどうあるべきかをデザインする必要がある」と述べた。
湯原町旅館協同組合の古林裕久理事は「各温泉地が培ってきたストーリーを大切にし、課題や悩みも共有して機運を盛り上げていこう」と呼びかけた。
同協会は入浴、宿泊施設や企業の関係者、愛好者ら約1200人で組織。総会は国内の温泉地を持ち回りで年1回開いている。来年度は仙台市の秋保温泉で開催される。
