入院や施設入居といった不測の事態に備え、ペットの託し先を飼い主が事前に決め、飼育費も残しておく「ペット後見」が近年、広がりを見せている。動物医療の発展に伴って犬や猫も長寿化し、高齢者や単身世帯を中心に「万一の時」を心配する飼い主が増加。飼えなくなった後もペットの命と暮らしを守る方法として需要を高めている。
岐阜県羽島市の武冨尚子さん（78）が生後数カ月だった雄の柴犬「リキ」をペットショップから迎えたのは60代だった9年前。ひ孫のような子犬の存在は生活の張り合いになる一方、年齢を重ねる夫婦に先々への不安は尽きなかった。「憂いなく愛犬と暮らし、飼育責任も果たしたい」。夫婦で話し合い、2017年に岐阜市の「ペット後見互助会とものわ」への入会を決めた。
とものわは、ペットの終生飼育を目的に岐阜市の認定NPO法人「人と動物の共生センター」が同年立ち上げた。会員に入会手数料10万円や月会費千円のほか、終生飼育費用の100万円（体重10キロ未満の犬猫の場合）を生命保険信託や遺言などで用意してもらい、飼えなくなった時にペットを引き取る。
これまで犬猫計6匹を引き取り、一般家庭に譲渡したり、高齢犬をみとったりしてきた。1匹当たりにかかる費用に差はあるが、互助会として平均化することで一般的な老犬・老猫ホームに比べて飼い主の負担を抑える。
