簡便化、健康志向高まる
８月３１日が「野菜の日」に制定され、今年で４０年。生活習慣の変化に伴い、生鮮品の購入から加工品へ、消費の形が多様化した。簡便化志向は年々高まり、新型コロナウイルス下で健康ニーズも一層高まった。時間をかけずに効率よく栄養が取れるサラダの消費が伸長。トマトをはじめ、人気の品目にも傾向が反映されている。
日本人の野菜摂取量は減っている。農水省によると２０２２年度の１人当たりの年間供給量は８８キロと、４０年で２割減った。厚生労働省は、１日の野菜摂取目標を「３５０グラム以上」としているが、成人で約７０グラム足りていない。
一方、総務省「家計調査」によると、２２年の生鮮野菜の１世帯当たりの支出額（２人以上の世帯）は２０００年比で５％増と小幅に増えている。数量は伸び悩むが、単価が上昇した品目が増えた影響とみられる。
時代とともに食習慣は変化した。顕著なのが中食の伸びで、調理食品の１世帯当たりの支出額は、２２年が１４万５１６３円。２０００年比で５割増え、コロナ禍から回復途上にある外食の１４万７６５５円に並ぶ勢いだ。
調理食品の内訳を見るとサラダが２２年は５８９５円と２０００年比で倍増。コロナ下で高まった健康ニーズや内食需要もつかみ、漸減する漬物に肉薄する。簡便化志向から、袋を開けてすぐに食べられるパッケージサラダなど、効率よく栄養を摂取できるカット野菜市場が拡大を続ける。
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１世帯当たりの野菜支出（２２年）を品目別にみると、トマトが他と大きく差をつけて１位となった。７９１９円と００年比で３割近く増え、過去５年間は８０００円前後を保つ。サラダ商材に欠かせず健康ニーズにも応え、人気は盤石。近年は「機能性食品」の商品も増えてきた。
サラダ消費の増加を背景に、定番商材のキャベツとレタスは支出額が３０％、１２％増え、上位につけた。一方、漬物の主要品目であるナスとダイコンが２割近く減少。生産減少も背景に、購入数量は３、４割減と大きく減らした。
近年話題の糖質制限など、健康ニーズに合致したのがブロッコリー。支出額は６割も増え、主要品目を抜いて上位１０品目に入った。購入数量も５割増と、伸びが顕著だ。
同じ系統の商材の、多様化もうかがえる。支出額が２５％減ったホウレンソウは、小松菜や水菜、チンゲンサイなど多様な葉物類と消費を分け合っているとみられる。 （橋本陽平）
