プロ野球・阪神タイガースの18年ぶり「アレ」が目前だ。
東京商工リサーチ（TSR）の企業データベースから、「阪神」または「タイガース」が社名に付く企業のうち、業績が判明した285社を分析したところ、売上高は横ばいながら、利益（最終利益）は急上昇していることがわかった。2020年度（2020年4月～2021年3月）の利益合計は約37億円、2021年度は約300億円、2022年度は588億円と、コロナ禍の3年で約16倍の増益を実現している。コロナ禍でも急回復した「阪神」「タイガース」社名企業の勢いが、阪神タイガースの快進撃を呼び込んでいる。
285社の2022年度（最新期）の売上高合計は1兆2,256億8,600万円（前年度比11.8％増）、利益合計は588億1,500万円（同96.3％増）と、利益の急回復が際立った。
2022年度は約半数（構成比49.4％）が増収、約9割（同85.3％）が黒字と、業績は絶好調だ。牽引しているのは「阪神タイガース」を傘下にもつ阪急阪神ホールディングス（株）（TSR企業コード:570384303、大阪市北区）とそのグループ企業だ。
阪急阪神ホールディングスのグループ以外を含めて分析しても、売上高別では5億円未満が6割（構成比64.5％）、従業員別では10人未満が約5割（同49.8％）を占める。「阪神」「タイガース」がつく企業は中小・零細企業が大半を占めるものの、企業業績は力強い。
前回セ・リーグで優勝した18年前の2005年の全国倒産は1万2,998件で、前年（1万3,679件）より4.9％減少した。現在、企業倒産は2022年4月～2023年8月まで17カ月連続で前年同月を上回っているが、阪神タイガースの優勝で減少に転じる兆しが見えてくるかもしれない。
※ 本調査はTSR企業データベース（約390万社）から、社名の一部に「阪神」または「タイガース」が付く企業を抽出した。2022年4月～2023年3月の本決算（2022年度）を最新期とした。調査は今回が初めて。
利益は2年で約16倍の増益
「阪神」「タイガース」が社名に付く285社の2022年度（最新期）の売上高合計は1兆2,256億8,600万円（前年度比11.8％増）だった。なお、コロナ禍の2021年度は1兆961億5,400万円（同11.0％減）に落ち込んでいた。
一方、利益（最終利益）は2020年度は37億100万円にとどまったが、2021年度は299億5,600円（同709.4％増）と急上昇。さらに、2022年度は588億1,500万円（同96.3％増）と、急ピッチで回復した。
前年増減収別、約5割が増収と好調
売上高の増減収別では、2022年度は増収141社（構成比49.4％）と半数近くが増収だった。一方、減収は91社（同31.9％）、横ばいも53社（同18.6％）にとどまった。
コロナ禍の影響が強い前期（2021年度）は、増収133社（同46.6％）、減収が109社（同38.2％)、横ばいが43社（同15.0％）だった。
損益別、9割近くが黒字
判明した企業の損益別では、2022年度は黒字が85.3％、赤字が14.6％で、黒字が9割近くに達した。
2021年度は、黒字81.2％、赤字18.7％で2022年度に黒字化した企業も多かった。
コロナ禍の影響が強い2020年度は、黒字が83.8％、赤字が16.1％だった。
売上高別、5億円未満が6割強
売上高別では、最多が1億円未満の96社（構成比33.6％）、次いで1億円以上5億円未満の88社（同30.8％）で、5億円未満が184社（同64.5％）の中小・零細企業が6割強を占めた。
一方、100億円以上は18社（同6.3％）、50億円以上100億円未満も18社（同6.3％）あり、阪急阪神HDなど大企業の存在感を示している。
従業員数別、10人未満が約5割
従業員数別（正社員）では、最多は5人未満の94社（構成比32.9％）、次いで10人以上50人未満の77社（同27.0％）、5人以上10人未満の48社（同16.8％）と続く。
10人未満が142社（同49.8％）と半数近くを占め、「阪神」「タイガース」社名企業の多くが中小・零細企業だった。
