「35歳で貯金1,000万円は少ないのかな？」
「今後どのくらいお金が必要になるのか知りたい」
「1,000万円貯金するにはどうしたらいいの？」
30代半ばに差しかかると、今後のライフプランについていろいろ考えてしまいますよね。そのため、貯金についても考える機会が増えていきます。
貯金の目安として、1,000万円考える方は少なくありません。35歳でこの貯金額が多いのか少ないのか、イメージが湧かない方も多いでしょう。
結論からお伝えすると、35歳で貯金1,000万円は多いといえます。
本記事では、さまざまなデータからその根拠を解説し、さらに1,000万円を目指せるお金の貯め方についても紹介します。
「貯金したいけどなにから手をつければよいかわからない」「これからの人生でどのくらいお金がかかるのか知りたい」と考えている方は、ぜひ最後までご覧ください。
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35歳で貯金1,000万円は多い！30代の貯蓄事情を調査
35歳で1,000万円の貯金は多いといえます。その根拠を以下4つのデータから説明します。
・全体の平均貯金額
・独身女性の平均貯金額
・2人以上世帯の平均貯蓄額
・貯金なしの割合
「同じ年代の人がどれくらい貯金をしているのか知りたい」と考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
全体の平均貯金額｜約515万円
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」によると、日本全国の30代の平均貯蓄額は約515万円です。
ただし、この数字は平均値です。金融資産保有額があまりにも大きい方が一部でもいると、平均は大きくあがってしまいます。
貯金額の目安を判断するには、中央値（数字を小さい順番から並べて、真ん中に来る数値）を確認したほうが、現実的です。
30代の平均貯蓄額の中央値は、約150万円。こちらの数字のほうが、実際の平均額に近い数字と考えておきましょう。
独身女性の平均貯金額｜約408万円
総務省統計局の「2019年全国家計構造調査」によれば、30代独身女性の平均貯蓄額は、約408万円です。このデータからも、35歳で貯金が1,000万円あるのはすごいといえます。
ちなみに、30歳未満の平均貯蓄額は187万円です。30代の平均貯蓄額は408万円なので、年齢を重ねるごとに貯金が増えている傾向にあることがわかります。
2人以上世帯の平均貯蓄額｜約526万円
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」のデータでは、2人以上世帯の30代は平均が約526万円、中央値は約200万円です。出産や子育てなどのライフイベントに向けて、貯蓄額が多くなっていると予想できます。
2人以上世帯の平均値・中央値と比較しても、35歳で1,000万円の貯蓄額は少なくありません。中央値の5倍の金額なので、むしろ多いといえるでしょう。
貯金なしの割合｜全体の2～3割
30代全体の平均貯金額は、約515万円ですが、なかには貯金をまったくしていない人も少なくありません。
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」では、単身世帯で約3割、2人以上世帯の約2割が金融資産を保有していないというデータが出ています。
ライフイベントや老後に備えて、いまからでも資産を構築をすることが大切です。
ところが、資産運用は独学で進めてしまうと、かえって資産を減らしたり、効果が薄い投資ばかり行ってしまったりと、効率がよくありません。
貯金の貯め方や、減らさない方法については、プロから学ぶことが大切です。
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【貯金の目安に】35歳が知っておきたい将来に必要な費用6選
貯金額を決めるには、将来どのくらいのお金がかかるのかを知っておくことが大切です。
35歳の女性が今後必要になる可能性がある費用は、主に以下の6つです。
1. 結婚資金 2. 出産費用 3. 子どもの教育費 4. 住宅購入費 5. 老後資金 6. 生活防衛費
それぞれの相場を解説するので、ぜひ貯金の目安にしてみてください。
1.結婚資金｜約371万円
2022年にゼクシィが発表したデータによると、結婚のためには総額で約371万円が必要とされています。
主な内訳は、以下のとおりです。
イベント平均値婚約6.6～16.6万円結婚式 303.8万円新婚旅行（ハネムーン）29.6万円新生活家具31.5万円
家電37.8万円
ただし「挙式を上げるのか」「入籍にあわせて家を購入するのか」など状況によって金額は前後する可能性はあります。そのため、上記の金額はあくまでも参考程度と考えておきましょう。
2.出産費用｜約45～47万円
厚生労働省の「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和3年度）の結果等について」によると、2020年度の出産費用は45～47万円です。
ただし、出産費用には地域差があります。たとえば、最も高い東京都では約55万円、最も安い佐賀県で約35万円です。
なお、出産した際は健康保険から50万円の出産一時金を受給できます。地域によっては50万円以上かかることもあり、一時金だけでは賄いきれないケースが考えられます。
3.子どもの教育費｜約1,000～2,000万円
子どもの教育費は、幼稚園～大学卒業までにかかる費用です。
すべて国公立・すべて私立に通った際にかかる費用の目安は、以下のとおりです。
すべて国公立すべて私立幼稚園45万円95万円小学校193万円959万円中学校146万円422万円高校137万円290万円大学477万円651年合計998万円2,417万円
出典：平成30年度子どもの学習費調査｜文部科学省
平成30年度学生生活調査結果｜独立行政法人 日本学生支援機構
令和3年度私立大学等入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員1人当たり）の調査結果について｜文部科学省
進路の状況次第ではありますが、1,000～2,000万円程度の教育費が必要であることを覚えておきましょう。
4.住宅購入費｜約2,600～4,500万円
住宅金融支援機構の「2021年度 フラット35利用者調査」では、以下のデータが出ています。
住宅の種類相場土地付注文住宅4,455万円注文住宅3,572万円マンション4,528万円中古マンション3,026万円建売住宅3,605万円中古戸建2,614万円
住宅を購入するためには、約2,600～4,500万円が必要です。
なお、エリアや土地購入の有無によって費用は前後する可能性があります。
5.老後資金｜約1,300～2,000万円
金融庁の「高齢社会における資産形成・管理」では、1,300～2,000万円程度の老後資金が必要と発表しています。なお、このデータは夫65歳以上、妻60歳以上の無職高齢夫婦が公的年金以外に用意しておきたい金額です。
なお、現役時代の収入や雇用形態などによって公的年金の受給額は異なります。そのため、必要な老後資金に幅があるのです。
とはいえ、老後の生活を安定させるためには、ある程度の貯金の額は必要になることを覚えておきましょう。
6.生活防衛費｜生活費の3～6ヶ月分
生活防衛費とは、収入がなくなってしまったときに生活を確保するための資金です。
一般的には、生活費の3～6ヶ月分が目安といわれています。たとえば、生活費が毎月10万円かかるのなら、30～60万円が必要です。
なお、子どもがいる家庭や自営業の場合は、6ヶ月～1年の生活防衛費を用意しておくと安心です。
35歳で貯金1,000万円を達成した女性のリアルな共通点5選
35歳からでも1,000万円貯金することは十分可能です。そのため「これからお金を貯められるかな」と悩んでいる方も安心してください。
こちらでは、貯金を成功させるためのコツを5つ紹介します。
1. 収支を把握している 2. 定期的に固定費を見直している 3. 先取り貯金をしている 4. 身の丈にあった生活を送っている 5. リスクの低い投資をしている
それぞれの方法について詳しく解説するので、貯金を始めようと考えている方はぜひ参考にしてみてください。
1.収支を把握している
貯金を成功させるには、まずは収支を把握することが大切です。「毎月いくら収入があって、どのくらい出費があるのか」を知りましょう。
お金の流れがわかれば、節約するべき項目がわかります。たとえば、洋服や化粧品かける費用が多いのであれば、出費を減らすだけで節約につながります。
なお、収支を把握するなら、家計簿アプリを活用しましょう。銀行口座やクレジットカードと連携できれば、家計簿をつける手間が減ります。まずは現状の収支を把握するところから始めてみてください。
2.定期的に固定費を見直している
貯金ができている女性は、定期的に固定費を見直している傾向にあります。固定費は、スマホの通信料や保険料など、毎月一定のお金がかかるものが該当します。
固定費は見直しがしやすく、手っ取り早く出費を減らせる方法です。さらに1度見直せば、継続的にコストを抑えられます。
例えばスマホ代は、多い人だと毎月6,000円ほどかかっています。一方格安スマホであれば、1ヶ月2,000円程度です。通信業者を変更するだけで、年間で約5万円近い節約ができます。
他にも不要な保険は解約するなど、定期的に固定費を見直すことが大切です。
3.先取り貯金をしている
先取り貯金は、お給料が入った際に貯金用の口座に決まった額を回すことです。
「給料からあまったら貯金しよう」という考えでは、なかなか貯まりません。そのため、最初に貯金するべきお金を除いておくことで、毎月一定の額を着実に貯められます。
先取り貯金をするためには、自分で預金口座に移すだけでなく、会社の財形貯蓄を活用するのもおすすめです。給料から天引きして貯蓄をおこなってくれるため、貯金の目標額を達成しやすい点がメリット。
会社の制度を確認して、先回りで貯金をする意識を持ちましょう。
4.身の丈にあった生活を送っている
貯金ができている女性は、自身の収入にあったライフスタイルを送っていることが多いです。
インフルエンサーのような、キラキラした生活に憧れている方もいるのではないでしょうか。ブランドものの洋服を買ったり、毎月どこかに旅行にいったりしている方もいると思います。
自分の収入のなかでやりくりして、娯楽に費やすことは悪いことではありません。しかし、なにかにお金を費やす際には「本当に自分にとって必要なものなのか」を考えてみましょう。
身の丈にあった生活を送り、出費を減らすことが1,000万円を貯める近道です。
5.リスクの低い投資をしている
貯金だけで1,000万円貯めるのは、正直難易度が高いです。そのため、貯金と並行して投資をしている女性が多い傾向にあります。
ただし、投資初心者の方は、仮想通貨やFXなどに手を出すのはやめましょう。知識がない状態で始めると、投資したお金が一瞬で消えてしまう恐れがあるためです。
初めて投資をする方は、長いスパンでコツコツとしていく方法がおすすめです。次の見出しではおすすめの投資方法を紹介するので、できるだけリスクの低い方法を選び、安定的にお金を増やしていきましょう。
35歳で貯金1,000万円を目指せるおすすめの方法3選
1,000万円の貯金を達成するには、投資や金融商品などの方法を利用しましょう。普通に貯めるよりも、確実に貯金できたり、お金が増えたりするなどのメリットがあります。
こちらでは、おすすめの方法を3つ紹介します。
1. NISA 2. 積立式定期預金 3. iDeCo（個人型確定拠出年金）
順番にみていきましょう。
1.NISA
NISAは、少額から積立投資ができる方法です。投資で得た利益には課税対象になりますが、NISAを利用すれば非課税となります。
2024年から始まったNISAの概要は以下のとおりです。つみたて投資枠と成長投資枠の2つが設けられており、併用が可能です。
つみたて投資枠成長投資枠年間投資枠120万円240万円非課税保有期間無期限無期限非課税保有限度額1,800万円1,800万円投資対象商品長期の積立・分散投資に適した投資信託上場株式・投資信託など対象年齢18歳以上18歳以上
ただし、NISAには、少なからず元本割れしてしまうリスクがあります。そのため「貯めたお金が少しでも減る可能性がある方法は控えたい」と考えている方にはおすすめできません。
2.積立式定期預金
積立式定期預金は、毎月の預金口座から自動的に定期預金口座に積み立てられる金融商品です。
一定額をコツコツと貯められるのがメリットです。そのため、確実に貯金をしたい方に向いています。
普通預金よりもやや金利が高い傾向にあるため、普通に銀行に預けるよりも貯金が増えやすいです。
ただし、積立式定期預金は、NISAや株式などの投資比べると利回りはよくありません。リスクを極限にまで抑えた投資法です。
3.iDeCo（個人型確定拠出年金）
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、任意で加入できる老後資金に備えるための私的年金制度です。
積み立てたお金は、すべて所得控除の対象となります。そのため、お金を貯めつつ節税対策ができるのがメリットです。
ただしiDeCoでは、原則60歳までの引き出しや途中解約ができません。「積み立てが難しくなったからiDeCoを辞めたい」と思っても、簡単には解約できないので注意しましょう。
このように、お金を貯める方法はさまざまですが、自分に合う手法はどれかいまいちわからないという方も多いのではないでしょうか。
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貯金1,000万円を超えたらすべきこと
固定費の見直しや投資などで貯金の合計が1,000万円を超えたら、主に以下2つの行動を取りましょう。
1. 金融機関の口座を分ける 2. 生活防衛費と直近で使うお金を確保する
注意しなければ、せっかくためた貯金が減ったり使いすぎたりしてしまう恐れがあります。
1.金融機関の口座を分ける
貯金が1,000万円を超えた場合は、複数の金融口座にお金を分けましょう。ペイオフが適用されないためです。
ペイオフとは、お金を預けている金融機関が破綻した場合に預金保険機構が当該金融機関に代わって一定額まで払い戻しをする制度です。現行の制度では、1金融機関につき元本1,000万円までとその利息が対象となります。
つまり、預貯金が1,000万円を超えた分については、金融機関が破綻した際には保護の対象となりません。
リスクを回避するためには、1つの口座に1,000万円以上を預けるのではなく、複数の金融機関に分けることをおすすめします。
2.生活防衛費と直近で使うお金を確保する
1.000万円は大きい金額のように感じますが、好き放題使っていてはすぐになくなってしまいます。そのため、生活防衛費と直近3～5年で必要となるお金を確保しておきましょう。
生活防衛費は、生活費の3～6ヶ月分が目安です。
3～5年後に子どもの受験・入学、家の購入などを予定がある場合は、必要なお金を計算して確保する必要があります。
現在のライフスタイルや今後のライフプランに応じたお金を確保し、貯金を使い過ぎてしまわないよう注意しましょう。
35歳で貯金1,000万円は少なくない！目的にあわせてお金を貯めよう
35歳で貯金1,000万円は少なくありません。30代の独身女性や2人以上世帯などの平均貯蓄額を判断すると、むしろ多いほうといえます。
なお、35歳からでも1,000万円貯金することは可能です。収支を把握したり、リスクの低い投資を始めたりして、目標額の達成を目指しましょう。
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