贈収賄容疑で起訴されたバルセロナだが、欧州サッカー連盟(UEFA)は現時点で処分を下すつもりはないようだ。
今回起訴されたのは、“ネグレイラ事件”と呼ばれる審判買収疑惑に関するもの。バルセロナは、2001～2018年にかけ、当時のスペインサッカー連盟(REFE)で審判委員会の副委員長を務めたホセ・マリア・エンリケス・ネグレイラ氏と同氏保有の会社に700万ユーロ(約11億円)の支払いがあったとされている事件だ。
バルセロナはこの件について、「コーチングスタッフが必要とする情報を補完する目的」でビデオの編集のため、「外部の技術コンサルタント」として支払っていたなどの主張によって疑惑を完全否定していたが、スペイン検察当局は捜査を実施。今回起訴されたという。
サッカー界を揺るがしかねない事件だが、スペイン『カデナ・セル』によればUEFAは現時点で制裁を下すつもりはないとのこと。検察の最終決定が下されてから、初めて判断することなるという。
UEFAとしてはチャンピオンズリーグ(CL)の出場権を剥奪することを検討しているものの、あくまでも“将来的”な話であり、当面はその動きはないと公式声明で説明していた。
また、ラ・リーガに関してはハビエル・テバス会長が言及しており、「2018年から2023年まで5年間が経過しており、この種の制裁は3年で失効する。そのため、(スポーツ制裁は)有り得ないと調査済みだ」と語っており、時効のためクラブへの制裁は下されないと見解を示していた。
