【ムンバイ共同】札幌市の2030年冬季五輪招致断念と34年大会以降への切り替えに対し、国際オリンピック委員会（IOC）関係者からは理解を示す声が広がった。
東京大会を巡る汚職・談合事件の影響などで開催支持率が伸び悩んだことが大きな理由となっており、あるIOC幹部は「いい判断だ。何か問題があるなら、それを解決してから開催を目指した方がいい」と述べた。34年は開催実績のある米ソルトレークシティーが有力。38年は決定時期や選考方法も不透明な状況だが、同幹部は「34年も目指した方がいい。もし34年で勝てなくても、その時には38年を強力な候補として迎えられる」と助言した。
