メルセデスF1は2022年にトップ集団で大きな敗北を喫したが、財政的には収益性の高いシーズンであり、運営資金は健全な増加を見せた。
メルセデス・ベンツ・グランプリLtdの2022年総収益は4億7460万ポンド（約867億円）で、2021年と比較して24％増加した。チームの売上高の半分以上（51%）はスポンサーシップとライセンスによるものであり、30％はF1の分配金からのものだ。19%は応用科学部門を含むその他からの収入によるものだった。
分配金からの収入は、前年比で大幅に増加した。2021年はコンストラクターズタイトルを獲得しただけでなく、グランプリレースのビジネスに新型コロナウイルスの影響が尾を引いていた前年に比べて、F1が通常のレベルの運営に戻ったためだ。
メルセデスの営業利益は1億1360万ポンド（約208億円）を記録し、2021年と比較すると58％（4160万ポンド／約76億円）の大幅な成長を見せた。またチームの年間の税引後純利益は8970万ポンド（約164億円）で、2021年の6880万ポンド（約126億円）から約2090万ポンド（約38億円）増加した。
困難な2022年シーズンにおいて、すべてのトラブルや苦境に耐え抜いたチーム代表のトト・ウォルフは、彼の業績に対して多額の報酬を受け取った。チームは7500万ポンド（約137億円）の配当を、ウォルフ、メルセデスAG、イネオスの3者の株主に均等に分配したからだ。株主でもあるイネオスによるメルセデスへのスポンサーシップに関しては、2022年の年間スポンサー料は4200万ポンド（約77億円）であり、メルセデスはその価値を開示する必要があった。
また、2022年のメルセデスF1の従業員は1114人で、前年と比較して100人以上増加した。この増加分のうち、設計、エンジニアリング、製造職に割り当てられたのは24人のみで、予算制限内に収めることができた。他の従業員は、チームの予算制限業務の管理にさらなる人材が必要になったため、管理部門の拡大のために増員された。
この年次決算から、メルセデスがブラックリーの本拠地を完全に所有していることも明らかになった。この場所は1999年にブリティッシュ・アメリカン・レーシングとしてチームが設立されて以来ホームとなっている。本拠地の所有は、帳簿上の有形資産に3000万ポンド（約55億円）という顕著な増加があったことで明らかになった。 ウォルフは本拠地の購入について、「将来に向けてより安全、堅牢、自律的なビジネスモデルが提供されるだろう。キャンパスが開発されるにつれて、最先端のネットゼロカーボン施設への多額の投資が可能になる」と述べている。
