相次ぐ値上げにより食品の販売数量は大幅に減る半面、日用品は底堅い―。調査会社インテージ（東京）が25日まとめた全国の店頭での比較調査でこんな実態が明らかになった。キャノーラ油（菜種油）は9月、2021年同月に比べ41％落ち込み、小麦粉も30％減少。トイレットペーパーは5％増えた。消費者は生活に欠かせない日用品ではなく、食費を切り詰め、長期化する物価高から家計を防衛しているようだ。
担当者は「さらに値上げが続いた場合、割安なプライベートブランド（PB）の商品に一段と移行していくのではないか」と指摘した。
インテージは各商品の値上がりが波及する前の21年9月と23年9月の販売数量について、食品はスーパー約2900店、日用品はドラッグストア約1300店での動向を集計した。
