チョコレート市場の販売金額は、消費拡大や各社の値上げにより復調傾向にある。消費拡大は、5月に新型コロナの感染症法上の分類が2類相当から季節性インフルエンザと同じ5類へと移行したことで“ハレの日”需要が増えたことが寄与したとみられる。
ハレの日需要の一例には、旅行や外出、パーティーといった人と人が集まる機会などが挙げられる。
「やはりチョコなどのお菓子はコミュニケーションツールであり、集まりやイベントの際には名脇役になる。旅行のお供にもなり、人の動きに合わせて消費は増えていく」との見方を示すのは、明治の相澤幸保グローバルカカオ事業本部カカオマーケティング部部長。
明治のチョコレート・グミ事業は4―9月、売上高が2・7％増の447億円を記録。このうちチョコの伸長要因については、主力ブランドの「チョコレート効果」が猛暑となった夏場も伸長して力強さを見せたことと、ロングセラーブランドがインバウンド需要を取り込んで伸長したことを挙げる。
ロッテのチョコ全体の販売金額は同時期、5％増を記録。「ガーナ」107％、「クランキー」148％、「アーモンドチョコレート」115％、「マカダミアチョコレート」130％が牽引した。
江崎グリコは1―9月、「ポッキー」が前年を上回った。
ネスレ日本の「キットカット」は昨年12月以降、大袋が復調してチョコレート大袋カテゴリー市場を上回る伸びで推移しているとみられる。
森永製菓は4―9月、「カレ・ド・ショコラ」の秋冬新商品の発売時期を9月から10月に変更したことで、「カレ・ド・ショコラ」の販売実績は前年を下回った一方、「ダース」は前年を上回った。
チョコ市場は22年、猛暑が痛手となり販売金額が前年と比べ3％程度減少したと推定。今年は、需要期に差し掛かる9月の猛暑で需要が大きく減退したものの、値上げやハレの日需要による消費拡大により4―9月販売金額は4、5％増加したとみられる。
現在、クリスマス・バレンタインの二大イベントが控えているチョコ最需要期に向けて、各社ともマーケティング活動や店頭活動を強めている。一部で競合するアイスやチョコがけのビスケット、コンビニスイーツとの差別化が成長のカギとなる。
