札幌市が招致を断念した2030年冬季五輪に続き、34年大会も開催の可能性が消滅したことを受け、JOCの尾県貢専務理事が30日、東京都内で取材に応じ「38年以降どうしていくかは、今後札幌市としっかり協議したい。後ろ向きに捉えず、どういった活動ができるかを考えていく」と受け止めを語った。
38年大会もIOCはスイスとの対話を優先的に進める方針だが、JOCとしては現時点で招致活動を白紙とすることは考えていないと説明。「何らかの形で招致活動は行っていきたい。時間があるので、まずは札幌市をはじめ、候補都市となるようなところとは今まで以上にしっかりと対話していきたい」と語った。
