映画業界のジェンダー格差や労働環境の調査を行う「Japanese Film Project（JFP）」は12日、昨年劇場公開された日本映画の監督613人のうち女性は68人で、2021年と比べて1ポイント減の11％だったとの調査結果を発表した。
613人のうち、興行収入10億円以上の実写映画の監督は13人いたが、女性は1人もいなかったという。業界内でジェンダー格差の改善が進んでいない実態が浮き彫りとなった。
JFP代表理事で映像作家の歌川達人さんは「意識改革だけでは駄目で、女性を取り巻く労働環境などが変わらないと格差の解消につながらないのではないか」としている。
