海洋研究開発機構と東京大学地震研究所、北海道大学理学研究院、京都大学防災研究所などの共同研究チームは、海洋研究開発機構の学術研究船「白鳳丸」で能登半島沖へ向かい、海底地形などの緊急調査航海をする。得られたデータで能登半島沖地震の地震断層の実態や津波発生のメカニズムなどを明らかにする。
海洋研究開発機構によると、緊急調査航海には、東北大学、千葉大学、東京海洋大学、東海大学、兵庫県立大学、鹿児島大学の研究者も参加する。16日に東京港を出発し、能登半島東沖などの活発な地震活動が続く震源域周辺海域で海底の航走観測するとともに、30台程度の海底地震計、2台程度の海底電位磁力計を設置、約1か月後に回収して記録されたデータを分析する。
海底地震計は耐圧容器に入ったセンサーで地震波を観測する。海底電位磁力計は磁場と電場を観測するための機器で、海底下の電気の流れやすさを可視化し、能登半島地震に影響したとされる流体の分布を把握することができる。調査結果は政府の地震調査委員会で海域活断層の長期評価にも活用されることになっている。
能登半島地震では、能登半島から北東へ約150キロ伸びる断層が動いたと指摘されているほか、地下に流体が流れ込んだことが原因の一つといわれている。しかし、断層の多くが海底にあることから、海底調査の必要性が高まっていた。
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