能登半島地震の被災者支援に役立ててもらおうと、山陽新聞社会事業団（岡山市北区柳町、松田正己理事長）には15日も多くの義援金が寄せられた。
河野建設（同市南区福富東、河野初侍社長）、協同組合岡山県卸センター（同市北区問屋町、西康宏理事長）、中国精油（同中山下、樋口克彦社長）がそれぞれ100万円を寄託。新生電機（同市南区新福、瓦谷祐司社長）と子会社の新生産業（同新保、同）は計1千万円、東和ハイシステム（同市北区野田、飯塚正也社長）も1千万円、石井滋久さん（78）＝同市北区＝が5千万円、大本組（本店・同内山下、大藤強取締役専務執行役員管理本部長）は500万円、行願院檀（だん）徒一同（倉敷市西岡、上野靖弘檀徒代表）は100万円を贈った。
河野社長は「必要な物資が避難者に少しでも早く行き渡ってほしい」、西理事長は「被災者の生活再建のために使ってほしい」、樋口社長は「安心できる生活が戻るよう復興を祈っている」、瓦谷社長は「助け合いの精神で、必ず復興すると信じている」、飯塚社長は「少しでも力になれれば」、石井さんは「悲惨な被害を知り、居ても立ってもいられなかった」、大藤専務は「復興に効果的な使い方をしてほしい」、上野檀徒代表は「一日も早い復興を願っている」と話した。
