〈1.1大震災〉被災妊産婦をラインで支援 ママウェルの関社長(富山市出身)無料サービス

地震の影響を受けた妊産婦への支援を紹介する関さん(右)=富山市新富町1丁目

  ●助産師、医師に相談 専門知識でストレス緩和

 富山市出身の関まりかさん(32)が社長を務める、働く妊婦のサポート事業を手掛ける「ママウェル」(茨城県つくば市)は20日までに、能登半島地震の影響を受けた妊産婦をオンラインで支援する「助産師伴走サービス」の無料提供を始めた。通信アプリLINE(ライン)で助産師や医師が心身の悩みに関する相談に応じ、被災地の不安定な環境の中で感じるストレスの緩和を図る。

 「今までにない強い揺れを体験して不安になり、病院に行くほどでもないけれど、相談したいという妊産婦の方は多くいると思う」。関さんが取り組みを始めた理由だ。

 支援はラインのチャット機能を用いて行う。専門家が妊産婦一人一人に合わせた情報を提供し、個別の健康管理計画を立てるなど、心身両面でサポートする。希望があれば、ビデオ通話での面談も受け付ける。

 関さんは富山赤十字病院で助産師として勤務した後、千葉大大学院に進学し、在学中の2022年にママウェルを設立した。ママウェルはオンラインで妊産婦をサポートするノウハウがあり、地震が発生した1日から被災地向けにサービスを提供する準備を進めた。

 北陸三県と新潟の妊産婦を対象に、今後2カ月程度にわたり実施する予定。関さんは「災害時は精神的な健康も大きく影響を受ける。専門的な医療知識と共感的なケアで、妊婦の方々がこの難しい時期を乗り越えられるよう全力でサポートする」と活用を呼び掛けた。

 ママウェルの公式ホームページに掲載されているQRコードを読み取ると、サービスを利用できる。

 関さんは19日、富山駅前の官民連携施設「スケッチラボ」で、デジタル技術を活用して生活の利便性を高める「スマートシティ」を推進するための富山市主催の交流イベントに参加し、支援内容を紹介した。

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