【友人とピラティスの無料体験に行った。体験後、2か月間は無料でその後月額が1万円以上に上がる1年間継続の契約を勧められた。
途中で解約する場合は違約金2万5000円がかかるとの説明も受けた。契約を迷ったが、友人も入会したので契約した。コースは来月から始まる。帰宅後によく考えると月額1万円以上も支払えないと思った。
店舗に解約を伝えると、『コース開始前でも2万5000円の違約金を請求する』と言われた。違約金を支払わずに解約したい】（国民生活センター・ホームページより）
1月24日、国民生活センターがHPを更新。スポーツジムやフィットネスクラブ、パーソナルジム、ヨガ教室などの契約・解約を巡る相談が寄せられているとして、注意喚起した。
トラブル事例の特徴と問題点
前出の内容以外にも、「1年半前にスポーツジムを解約したはずが、クレジットカードから料金の引き落としが続いていた」といった相談が寄せられているという。
同センターは、こうした相談事例から、次のような特徴や問題点がみられるとした。
・利用開始前など早期の申し出であれば無条件で解約できると思っている消費者が多い。
・消費者が解約の希望を伝えたものの、正式に解約できていないまま料金の引き落としが続くケースがみられる。
・体験やお試しプランの終了後に契約が自動更新されることについて消費者が認識していないケースがみられる。
・無人のスポーツジムやオンラインレッスンについて解約等の手続きや問い合わせをしたくても連絡が取れない。
トラブルを回避するには？
では、こういったトラブルを避けるには、どうしたら良いのだろうか。
同センターは消費者へのアドバイスとして、以下を挙げている。
・「契約する前に解約時（休会時・退会時）の連絡先や精算方法、プランの期間等について確認しておくこと」
・「体験やお試しプランの場合、自動更新の有無等について確認しておくこと」
・「解約するときは解約の手続き方法や申し出期間を十分に確認すること」
・「事業者と連絡が取れない場合は複数の連絡手段で問い合わせること」
また、不安に思った場合には早めに消費生活センター等に相談することを勧めており、「消費者ホットライン『188（いやや！）』番」に電話することで、最寄りの市町村や都道府県の消費生活センター等の案内を受けられると紹介している。
「正月太りを解消したい」「夏までには体重を落としたい」と考える人も多くなる季節。スポーツジムなどを利用する際には、事前の確認や注意が必要だ。
