ジムの契約、トラブル注意 解約、精算方法「確認を」

国民生活センター=2009年、神奈川県相模原市

 国民生活センターは、スポーツジムやヨガ教室の契約に関するトラブルの相談が多いとして注意を喚起している。2022年度の相談は4617件で、約1割がネット申し込みだった。トレーナーの指導を受ける従来の店舗以外に、オンラインレッスンといった新しいサービスの相談も増加。センターは「解約時の連絡先や精算方法をよく確認して」と呼びかける。

 センターによると南関東の30代女性は、オンラインヨガ教室のお試しキャンペーンに無料登録するつもりで入会したが、1回もレッスンを受けないまま通常プランに移行され、計1万5千円の請求があった。返金を要請したが、サイトに「キャンペーン終了後に自動的に移行する」と書いてあったため、断られたという。

 センターは、契約は当事者間の規約に従うことになるとして「内容を認識していなかったためにトラブルになることがないようしっかり確認を」とアドバイスしている。

 また、ネットで申し込む無人ジムでも「解約はスマホで手続きするとされているが、途中で画面が進まなくなった」という相談があるという。

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