能登半島地震の被災者支援に役立ててもらおうと、山陽新聞社会事業団（岡山市北区柳町、松田正己理事長）には26日も多くの義援金が寄せられた。
岡山製紙（同市南区浜野、宮田正樹社長）は200万円、同市南区の藤田地区住民有志（代表・遠藤太郎藤田第二学区連合町内会長）は155万5千円を寄託。コクエイ（同浦安南町、氏房克己社長）、岡山県貨物運送（同市北区清心町、原田和充社長）、岡山県民共済生活協同組合（同富田町、小田高広代表理事専務）、日宝綜合製本（同市中区今在家、片岡政光取締役）はそれぞれ100万円を贈った。
宮田社長は「平穏な生活に戻ってほしい」、遠藤代表は「体調に気を付け、前を向いて進んでもらいたい」、氏房社長は「被災地の復興に役立てて」、原田社長は「日常生活が取り戻せるよう活用してほしい」、小田専務は「同じ国民として応援する気持ちを届けたい」、片岡取締役は「一日も早い復興に生かしてほしい」と話した。
