貯金・預金・貯蓄の違いをわかりやすく解説！上手に資産形成するコツは？

お金を増やす方法には、「預金」「貯金」「貯蓄」があります。「それぞれどのような違いがあるの？」「どの方法が将来のために有効なの？」など、疑問に思う人もいるでしょう。

教育資金や老後資金に備えたいのなら、「貯蓄」がおすすめです。

この記事では「預金」「貯金」「貯蓄」の違いをわかりやすく解説します。上手に貯蓄するコツも紹介します。

この記事でわかること

貯金・預金・貯蓄の違いをわかりやすく解説！

教育資金や老後資金を貯めたいと思って色々調べると、「銀行に預金しましょう」「貯金をしましょう」「早いうちに貯蓄が必要です」といった説明を見かけるかもしれません。

「預金」「貯金」「貯蓄」は混同しやすい言葉ですが、それぞれ異なる意味を持っています。

預金：金融機関にお金を預けること

銀行や信用金庫、信用組合などにお金を預けることを「預金」といいます。ただし、ゆうちょ銀行、農協（JA）、漁協（JF）に預けるお金は預金とはいいません。

郵便貯金は1875年（明治8年）に、「日本近代郵便の父」と呼ばれる前島密（まえじまひそか）がイギリス滞在中、郵便貯金が国民生活や国家の発展に大きな役割を果たしているのを見て、それを参考に設立したのが始まりです。当時貯金は、一般庶民が財産を形成することを目的としていました。

一方、1873年（明治6）年に実業家・渋沢栄一によって日本初の銀行となる第一国立銀行が設立されましたが、銀行にお金を預けたのは主に商人などビジネスに関わる人です。

このように郵便局と銀行は成り立ちや、預かったお金の使い道が異なるため「貯金」と「預金」は使い分けられてきました。

貯金：お金を貯めること・ゆうちょ銀行などにお金を預けること

貯金とは主にゆうちょ銀行、農協（JA）、漁協（JF）にお金を預けることです。また貯金は、貯金箱への貯金や、タンス貯金、へそくりなどを指す場合もあります。

なお、金融機関が破綻した場合、ゆうちょ銀行は銀行や信用金庫、信用組合と同様、預金保険制度が適用されますが、農協（JA）や漁協（JF）は貯金保険制度が適用されるという違いがあります。

預金保険制度、貯金保険制度は、いずれも金融機関が破綻した場合、1金融機関ごとに1人あたり元本1000万円までとその利息が保護される制度のことです。

貯蓄：金融資産を蓄えること

貯蓄も「貯める」という言葉が含まれており、貯金と混同しがちです。しかし、貯蓄は金融商品全般を活用してお金を増やすことを指します。つまり、貯金や預金は貯蓄の一部という位置づけです。

そのほか、貯蓄に含まれる金融資産としては以下のようなものがあります。

資産を築くために貯蓄が必要な理由

子どもの教育費や老後の生活費に備えたいときは、以下の理由から預貯金以外の貯蓄をおすすめします。

預金金利が低い傾向にあるため、資産を増やすには不向きです。インフレ局面では資産価値が目減りしてしまう恐れがあります。

そのため、資産を増やしたい人は、預貯金以外の貯蓄方法も取り入れることが必要です。

預金・貯金は金利が低く資産が増えにくい

預金・貯金は金利が低い傾向にあることから、大きく資産を増やすのは難しいでしょう。

仮に年利0.002%の定期預金に100万円預けたとすると、1年後得られる利息は20円です。しかし年利5.0％の投資信託で100万円を貯蓄した場合、1年後得られる利益は5万円になります。

ただし、利回りが高い金融商品は、元本割れリスクがあります。

元本割れリスクがある金融商品だけで貯蓄するのではなく、貯蓄の目標額を考慮しながら預貯金とバランスよく組み合わせるようにしましょう。

インフレに弱く価値が下がる可能性がある

預貯金はインフレ局面では、資産価値が低下する可能性があります。

例えば2023年時点で100万円の車を、翌年購入するために年利0.002%の預金に1年間預けたとしましょう。1年後は20円の利息が付くため、100万20円になります。しかし仮に物価上昇率1.0％のインフレが起こると、2023年時点で100万円の車の価格は、翌年101万円に値上がりし、預金で運用した100万20円だけでは購入できなくなります。

このようにインフレ局面では、物価上昇率を上回る運用をしなければ資産価値が下がり、いままで購入できていたものが買えなくなる可能性があります。

上手く貯蓄して資産形成するコツ

上手く貯蓄して資産形成をするためには、税制メリットが受けられる制度や、リスクを抑えた投資方法を上手に活用しましょう。上手に資産運用して貯蓄するコツは、以下の通りです。

長期的な視点を持つ

貯蓄は1年、2年といった短い期間の値動きで一喜一憂するのではなく、長期的な視点を持つことが大切です。

どのような金融商品も、好不調の波があります。1年後に値下がりしたからといって慌てて売却するのではなく、選んだ金融商品の内容をよく吟味して、将来値上がりする見込みがあるのなら持ち続けて様子を見ましょう。1年後は元本割れしても、2年後には市場が変化してプラスに転じるかもしれません。

少しずつ投資する

貯蓄は、まとまったお金を一度に投資するよりも、毎月1万円、2万円のように定期的に一定額ずつ投資した方がリスクを抑えた運用ができます。

定期的に一定額ずつ投資すると、価格が安いときには購入量が増加し、高いときには購入量が減少します。結果的に購入価格が平準化されるため、リスクを抑えられる仕組みです。

できるだけリスク分散する

投資は株式や債券など、値動きの特徴が異なる資産に分けて投資をするとリスクを抑えられます。また日本の金融商品だけではなく、海外の商品もバランスよく保有するとさらにリスクは抑えられるでしょう。

このように複数の商品を併せ持つことで投資によるリスクを抑える方法を、分散投資といいます。

投資信託は投資の専門家が、さまざまな投資商品を組み合わせて運用している商品です。分散投資をしたくても、どの商品を選んだらいいかわからない人は、投資信託を1つ選ぶだけでも分散投資の効果があります。

国の制度も活用する

iDeCo（個人型確定拠出年金）やNISA（少額投資非課税制度）など税制優遇がある制度を利用するだけで、有利に貯蓄ができます。

例えばNISAは、一定額の投資なら利益に税金がかからない制度です。仮にNISA口座で100万円投資をして、150万円に増えたとしても、増えた分の50万円に税金はかかりません。

このケースでNISA口座を利用しないと、投資の利益50万円に対して約20％の税金が課されるため、手元に残る利益は40万円です。

FPに相談しながら進める

自分で貯蓄の勉強をしてもなかなか理解できない、忙しくて勉強する時間がない人は、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談しながら資産形成を進めていく方法もあります。

FPはお金の専門家なので、資産形成の考え方や、自分に合う貯蓄方法などのアドバイスを受けられるでしょう。不明な点もその場ですぐに回答が得られるため、効率的に情報収集ができます。

貯蓄に関する相談をするなら、マネードクターのFP相談がおすすめです。

マネードクターなら全国各地の店舗のほか、オンラインでも相談可能です。FPへの相談は何度でも無料なので、納得するまで相談することができるでしょう。

まとめ

「預金」は主に銀行に、「貯金」は主にゆうちょ銀行にお金を預けることを指します。また、貯蓄は預貯金を含めた金融商品を活用して資産を増やすことを表します。

預金や貯金は元本割れするリスクこそないものの、金利が低いため、お金を大きく増やすことは難しいです。

上手く貯蓄するためには、長期投資・積立投資・分散投資を心がけると同時に、NISAのような税制優遇も上手に活用しましょう。自分だけで行う自信がない人は、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談しながら貯蓄を進める方法もあります。