スポーツ雪合戦東日本大会が先月、天栄村の羽鳥湖高原イベント広場で開かれた。規模を新型コロナ禍前に戻しての開催となったが、全国に誇る冬の地域振興イベントとして今後も継続的に開催していくには、競技人口の拡大が不可欠だ。関係団体が一丸となった取り組みが求められる。
東日本大会として県雪合戦連盟、村商工会などでつくる実行委員会が2010（平成22）年から主催してきた。国内7道県で開く大会の一つで、県内外から選手が集う。上位チームは北海道で開かれる国際大会の出場権を得られる。15回目の今回は約30チームが参加した。
第1回38チームで始まり、5年後の第6回は92チームが出場し、千人を超える関係者が村を訪れた。宿泊数は約200件を数えた。昼食代や参加賞、土産購入など毎年500万円超の経済効果を生み出した。二岐山の山開き、健康ウオークと並び、村の四大観光行事の一つとなってきた。
参加チームは第7回から70チーム前後で推移しているが、減少傾向をたどっている。昨年はコロナ禍前に戻すテスト大会としてチーム数を制限した。小学生を対象としたジュニア部門で、野球やソフトボールといったスポーツ少年団の参加が少子化で減っているのが要因だ。さらに新型コロナ禍で2年連続で開催を見送ったため、競技を離れた人が少なくないと実行委はみている。競技人口を増やすため、実行委は参加しやすい大会を模索している。
スポーツ雪合戦は初心者でも楽しめるため、昨年からビギナーの部を設けた。今年の予選は雪玉を使わずテニスボールで代用して、雪玉作りに慣れない人でも参加しやすくした。あらゆる競技のスポ少、友人、家族、職場などでチームを結成し、冬の体力づくりの一環として、来年以降も取り組むよう呼びかけてはどうか。
福島空港と台湾を結ぶ定期チャーター便が先月16日に就航した。台湾の観光客にとって雪は魅力で、現地の旅行代理店から雪合戦の問い合わせがある。行政と民間が連携して大会を売り込んでほしい。空港から会場までバスで50分ほどで、海外からの新たな参加につながる可能性を秘めている。体験会などを開くのも一案だろう。（安島剛彦）
