日本スポーツ協会は6日、桐蔭横浜大、神奈川県と連携し、公立中学校の運動部活動の「地域移行」に関わる指導者養成プログラムを3月から開始すると発表した。それぞれのノウハウを生かした講習を実施し、各自治体で課題となっている質の高い指導者の確保につなげる。
3段階で構成される研修は、日本スポ協の公認スポーツ指導者資格制度や、桐蔭横浜大の教員養成などで長年培われた知見が土台になっている。3月と8月の年2回の開講で、受講者は各回約50人を見込む。修了者は神奈川県が設置した指導者データベースに登録できる。
日本スポ協によると、地域移行で大学、自治体との協力は初めて。
