サッカーJ2の大分トリニータを運営する大分フットボールクラブ（FC）は、帝京大経済学部経営学科の塚本拓也准教授（39）の研究室などと共同で、クラブの社会貢献活動の成果を貨幣価値に置き換えて「見える化」する実証実験に取り組んだ。昨年9月のホーム戦イベントを調べた塚本准教授は「かかった費用の15倍以上となる3千万円相当の社会的収益があった」との分析結果を示した。
調査は▽古着回収の益金で購入したワクチンを発展途上国に届ける「古着deワクチン」▽ユニバーサルスポーツ体験▽世界の体操体験▽海洋ごみ対策を学ぶ―が対象。いずれも県外企業などと実施した。参加者や主催者の満足度、対価などを聞き取り、社会貢献活動を貨幣価値に換算する「SROI（社会的投資収益率）」の手法で算出した。
その結果、参加者（301人）に提供した価値総額を60万円、主催者側のブランドイメージ構築や協働による関係強化などの直接的効果を計870万円と見積もった。インターネットを介した事前告知、結果報告などを広告換算した間接的効果（約2150万円）と合わせ3024万5980円相当の効果があった。
総費用（約199万5千円）に対するSROI値は15.16倍で、効果が費用を大きく上回った。
SROIによる社会貢献活動の検証はJ3の松本、今治などで実施しているもののまだ少ない。塚本准教授は「評価を数値化することでチームと協働する団体が増え、活動の幅が広がる。サポーターやステークホルダー（利害関係者）も成果をより実感できるようになり、つながりが強くなる」と期待する。
Jリーグは地域密着の理念に基づき、J1～J3計60クラブが教育や健康、まちづくりなど幅広い地域課題に地元企業・団体や行政と一緒に取り組む社会連携活動「シャレン！」を進めている。一方で、評価は「社会に貢献した」という感覚的な受け止めにとどまり、可視化されていないのが現状だ。
大分FCの水島伸吾事業推進本部長（45）は「数値的にも大きな成果を上げていることが分かった。ステークホルダーとともに積極的に活動を推し進めたい」と話した。
