平壌開催の北朝鮮戦が地上波放送?放映権料巡り議論再燃「制裁違反」

北朝鮮の国旗 写真提供: Gettyimages

AFCアジアカップ準々決勝でイラン代表相手に敗れた日本代表は、今年3月26日開催のFIFAワールドカップ北中米大会(北中米W杯)アジア2次予選で北朝鮮代表と対戦。13年ぶりの平壌開催で話題を呼ぶ中、地上波放送を巡り様々な憶測や意見が飛び交っている。

日本対北朝鮮の試合会場を巡っては、日本女子代表(なでしこジャパン)がパリ五輪アジア最終予選のアウェイゲームを平壌の金日成競技場で戦うことが、昨年12月30日に正式決定。米ラジオ局『ラジオ・フリー・アジア』が1月10日、北朝鮮が新型コロナ収束により国境開放予定だと報じると、1月30日になって森保ジャパンの平壌行きも正式決定した。

日朝間で国交がなく、今もなお拉致、核開発、ミサイル問題を抱えているだけに、平壌開催決定に対する批判や中立開催の再考を求める声が噴出。そんな中、一部では地上波放送の可能性が報じられている。

この地上波放送に関する報道を受けて、ネット上では「テレビ放送されるのは嬉しい」「楽しみです」「北朝鮮アウェーは諦めてたんだけど。見れますように」と好意的な声がある一方で、「中継のために北朝鮮にお金を渡すのは制裁違反になるんじゃないの?」「北朝鮮は日本メディアを入国させないのでは?」といった疑問も。「安全性が担保されていないから、現地にスタッフを派遣してまで放送しなくていいと思う」「中継できたとしても実況・解説は東京からのオフチューブ以外物理的に不可能」と、中継方法に関する意見も挙がっている。

放映権料の問題を巡っては、日本サッカー協会(JFA)は昨年11月のシリア戦で、UAEの代理店が放映権料をつり上げたことにより、放映権の購入を拒否。この時は田嶋幸三会長をはじめ、JFAの強気な姿勢を支持する声が多く見られた。

また一部報道によると、今年3月のアウェイゲームでも北朝鮮が中国系の代理店を通じて日本に高額の放映権料支払いを求めているとのこと。それだけに、地上波放送の可能性に関する報道に対して、「放映権料の行方が不透明」「放映権料は核ミサイルの資金源になるから、放送すべきではない」といった反対意見も湧き起こっている。

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