仕事と私生活が双方充実している人の職場は「仕事の裁量権」「服装」「時間」の柔軟性が高い／マイナビ調査

マイナビは、20～59歳の正社員を対象に実施した「正社員のワークライフ・インテグレーション（※）調査2024年版（2023年実績）」の結果を発表した。

※ワークライフ・インテグレーションとは、「仕事」と「私生活」を、人生の構成要素として統合的にとらえて両方とも充実させ、人生を相乗的に豊かにしていくという考え方を指す。

調査概要

※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100％にならない場合がある

トピックス

働く上での本音について

20～50代の正社員に対し、働く本音について聞くと「できることなら働きたくない」と感じている人が合計56.9％となった。次に「静かな退職（※）している」と感じるか聞いたところ、計48.2％がそう感じると回答した。

※静かな退職（Quiet Quitting）とは、やりがいやキャリアアップは求めずに、決められた仕事を淡々とこなすことを指す。近年のワーク・ライフ・バランスを重視する動きが加速化したことによってこの働き方が増え、注目されている。

仕事と私生活の充実の関係性

「仕事と私生活の充実の関係性」について聞いたところ、「『私生活の充実』が『仕事の充実』につながっている」が20.4％、「『仕事の充実』が『私生活の充実』につながっている」が12.4％、「相互に影響しあっている」が37.2％となり、合計70.0％が「私生活と仕事の充実」に関係性があると回答した。

「私生活の充実」と「仕事の充実」の関係性に関する具体的なエピソード

仕事と私生活の関係性について、具体的なエピソードを聞くと、関係があると感じる人は「ライブなど何かプライベートで楽しみにしていることがあると仕事のモチベーションも上がるから（20代男性）」など、私生活と仕事のどちらも充実させるために、積極的に行動している回答が多く見受けられた。関係がないと感じる人は「仕事は仕事、プライベートはプライベートとしか今まで考えてこなかった（50代女性）」など、仕事と私生活の線引きをしている回答が目立った。

「仕事」と「私生活」両方の充実を追求できているか

仕事と私生活、両方の充実を追求できているかを聞くと、「できていると感じる」は26.6％、「できていないと感じる」は39.0％となり、仕事と私生活について両方の充実を追求できていない人が多数派となった。

職場の柔軟性

現在の職場の柔軟性について、場所、時間、仕事の裁量権、服装、髪型の5項目で聞くと、「仕事」と「私生活」両方の充実を追求できている人は、できていない人と比べ、職場の柔軟性がすべての項目で20ポイント以上高い結果となった。中でも、「職場で仕事の裁量権がある（27.9ポイント差）」、「職場での服装の柔軟性がある（26.1ポイント差）」、「職場に時間の柔軟性がある（24.8ポイント差）」の項目で、差が大きかった。

従業員向けに導入されている制度

現在働く職場で導入されている「従業員向けの制度」について聞くと、「仕事」と「私生活」両方の充実を追求できていると感じる人と、追求できていないと感じる人でもっとも導入割合に差があった制度は「在宅ワーク・リモートワーク制度」で9.4ポイント差となった。次いで「有給取得率向上施策」で9.1ポイント差、「女性向けの産育休制度」で9.1ポイント差だった。「仕事」と「私生活」両方の充実を追求できていると感じる人は在宅ワーク・リモートワーク制度や有給取得、産育休制度が利用できる職場に勤めている傾向にあり、働く場所や時間の柔軟性に影響がある制度で導入率の差が大きいことがわかった。

マイナビキャリアリサーチラボ研究員 朝比奈あかり氏によるコメント

「仕事と私生活の充実は関係している」と実感している人が7割と多数派なことがわかりました。この、切っても切り離せない関係である「仕事」と「私生活」を、人生の構成要素として統合的にとらえて両方とも充実させ、人生を相乗的に豊かにしていくという考え方を、「ワークライフ・インテグレーション」と言い、昨今注目されつつあります。

従来よく取り上げられている「ワーク・ライフ・バランス」は、仕事（ワーク）と私生活（ライフ）のバランスを考えるもので、どちらかに偏重が起きないように調整をする必要がありました。一方、ワークライフ・インテグレーションは、仕事と私生活の相乗効果を追及する考え方です。

ワークライフ・インテグレーションの考え方が注目されつつある背景には、仕事と私生活の統合が進んでいることが挙げられます。新型コロナウイルスを経て、テレワークや在宅ワーク制度が定着し、「働く場所」と「私生活の場所」は統合されている傾向にあります。また副業の認可が進んだことで、私生活の中に複雑に仕事が入り込んでおり、仕事と私生活を切り離すことが以前より難しくなってきています。

現在、健康経営や人的資本への投資が注目されていますが、このような私生活の充実につながる企業施策は、働く人の「仕事の充実」にもつながると考えられます。その結果、企業もメリットを感じられるようになるのではないでしょうか。今後企業は、様々な従業員向け施策を検討していく中で、ワーク・ライフ・バランスからワークライフ・インテグレーションの考え方を持つよう、進化が求められていくと考えられます。