＜前編のあらすじ＞
有本絵理さん（仮名）は派遣社員として働く52歳の女性です。新入社員の時に同じ職場の先輩だった藤堂保高さんと交際して、30年間一緒に暮らしてきました。
しかし、「最期のときまで一緒に」と考えていた絵理さんとは反対に、保高さんには結婚に踏み切る覚悟がなかったようです。ある日突然「別の人との子どもができた」と言ってマンションを出て行ってしまいました。絵理さんはこの先の人生をどうすべきか分からず、FPの筆者の元へ相談に訪れました。
●前編：【30年の「事実婚」生活に突然の終止符…52歳女性が相手に告白された「衝撃の内容」】
予算をたてて見えた自立への道筋
実家生活から、保高さんの住むマンションに転がり込んだ絵理さん。これまで一人暮らしすらしたことがありません。不動産会社から「賃貸契約が切れるので、ひと月以内に退去を」と言われてもどうすればいいか見当がつかず、筆者のもとを訪ねてこられました。
そこで、まずは一人暮らしのイメージをつかむために、手取り収入に合わせた1カ月の予算を考えました。
＜絵理さんに提案した1カ月の予算＞
●収入（手取り） 18.5万円
●支出 17.1万円
家賃・・・6万円 ※絵理さんは関西地方在住
食費・・・4万円
水道光熱費・・・8000円
通信費・・・8000円
日用品費・・・5000円
交際費・・・5000円
雑費・・・5000円
美容費・・・1万円
貯蓄・・・3万円
●差額 1.4万円
絵理さんは派遣社員。次の更新があるか分かりません。また、退職金がないことも不安です。そのため、支出の大半を占める家賃を極力抑え、貯蓄がしっかりできるような予算を組んでみました。差額は余裕資金として貯めていきます。急な出費があっても貯蓄を切り崩さずに済むので、ストレスを感じず使えます。
この他、引っ越し代と新居の敷金・礼金、電化製品の購入など100万円程度の臨時費用も必要でしょう。
絵里さんに送った2つのアドバイス
無理な予算ではないと安堵する絵理さんに、今後の人生を考えて筆者から２つの提案をしました。
1. 社会保険労務士の資格を取って正社員を目指す
2. 実家のご両親と連絡をとる
1人の時間を上手に使い、ゆっくり考えるきっかけになればと思ったのです。
これまでいくつもの企業で総務の仕事をしてきた絵理さん。社会保険の手続きや給料計算が得意で、働く先は問題なく見つけられそうです。ただ、年齢を考えると派遣社員を続けるのは不安です。であれば、社会保険労務士の資格試験にチャレンジし、正社員として働くことを提案しました。
暮らしの安定はもちろんですが、資格を取り実務経験を積むことで、定年後に独立開業も夢ではありません。気になる資格取得費用については、雇用保険の「教育訓練給付制度」を利用できれば、一般教育訓練の講座の場合、費用の20％（上限10万円）が後から支給されます。
思い込んだら一直線の絵理さん。早速、ハローワークで教育訓練給付金の支給対象者になるか確認し、社会保険労務士の通学講座に申込みました。何かしていないと泣きそうだから、気を紛らわすためにもやってみようと決めたのです。
もう1つの懸念は、ご両親との関係です。実家を飛び出してから2回しか帰っておらず、「一度話す機会をもってみては？」とお勧めしました。筆者自身32歳の時に父を亡くしています。会いたくても会えないつらさ。絵里さんには後悔をしてほしくないと思ったのです。
今更どんな顔をして会えばいいか悩んでいた絵理さんでしたが、思い切って弟に連絡をとりました。「一人暮らしをするくらいなら帰っておいで」という両親の声を伝え聞き、それもいいかなと思い始めています。
＊＊＊
しばらくして、絵理さんから「吹っ切れた！」と連絡がありました。なんと、弁護士に相談していることをうわさで聞いた保高さんの母親が怒鳴り込んできたそうです。
「勝手に押しかけられて迷惑したのは息子の方。慰謝料だなんてどういうつもり⁉」と詰め寄られたと言います。いつも面倒なことを人に任せてスルーする保高さんに「こんなところも人任せか……」と呆れて愛想が尽きたのだそう。
「いい思い出だけを心に残し、これからは新しい人生と向き合っていく」と決断した絵理さんは、同年代から見てもかっこよかったです。いろいろあるのが人生。自分にとって大切なことに心を寄せて軌道修正していけば、きっと未来は明るいはずです。
・参考
厚生労働省「教育訓練給付制度」
辻本 由香/つじもとFP事務所代表・一般社団法人WINK理事
ファイナンシャルプランナー（CFP認定者）、相続手続カウンセラー、50代からのくらし（医・職・住）と資産を守るファイナンシャルプランナー。おひとりさま・おふたりさま×特有の課題・お金の問題の事例などが得意分野。企業の会計や大手金融機関での営業を経て、2015年に、保険や金融商品を販売しないFP事務所を開業。個別相談の他、企業・病院・大学などでの講演も行っている。
