中国メディアの環球時報は22日、「韓国の二大ディスプレーメーカーのサムスンとLGが中国のライバルとの戦いで力を合わせる」とする英フィナンシャル・タイムズの記事を取り上げた。
記事は「LGが中国国内に残るLCD工場の売却を模索している中で、異例のレベルの協力が実現した」とし、「アナリストらは、1600億ドル（約24兆円）規模の世界市場において、韓国のディスプレー産業は日本と同じ運命に直面しているとし、昨年約337億円の負債を抱えて破たんしたパナソニックとソニーの有機ELパネル会社JOLEDを引き合いに出した」と伝えた。
その上で、スタンダードチャータード（ソウル）の調査責任者、パク・チョンフン氏の見解として、「韓国が日本を追い抜いてディスプレー業界のリーダーになったのと同じように、中国も巨大な国内市場、豊富な資本、技術開発を背景にわれわれを追い抜く可能性が高い」「この現象はディスプレー市場だけに限定されるものではない。中国は他の資本集約型産業でも急速に追い上げており、ほとんどの主要な製造業で間もなく韓国を追い越すだろう」と伝えた。
記事は「サムスンとLGは、日本の既存企業を打倒することに貢献した一連の積極的な投資を受けて、2000年代に世界のディスプレー市場で卓越した地位を確立した。テレビ部門やスマートフォン部門へのパネル供給を社内のディスプレー事業に依存していたが、そのモデルは、政府の寛大な補助金と巨大な国内市場に支えられた中国製代替品の台頭と、台湾の競合企業によって崩壊した」と伝えた。
さらに「韓国の2社は、ハイエンドテレビ、スマートフォン、タブレット用のOLEDディスプレーと、米アップルのヘッドマウントディスプレー『Vision Pro』などの仮想現実・拡張現実デバイス用の次世代マイクロOLEDディスプレーに投資を集中させている。LGディスプレイは大型OLEDパネルの世界で唯一の量産会社だ。2社はOLEDセグメントでもプレッシャーにさらされていることに気づいている」とし、「中国のディスプレーパネル最大手、京東方科技集団（BOE）の成都の新工場は、最新の8．6世代技術を使用してOLED基板を生産する予定で、次世代iPadおよびMacBook用のOLEDパネルをアップルに供給してサムスンと直接対決する」と伝えた。
記事は、韓国産業経済貿易研究院のナム・サンウク研究員の見解として、「韓国と中国のディスプレー全面戦争がプレミアム市場にまで波及したため、サムスンとLGはお互いを必要としている」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）
