職場の服装どうしてる? 「職場で服装にルールある」70.3% でも、希望する服装「自由がいい」41.7%

セットアップのスーツだけでなく、オフィスカジュアルの認知度が高まっているなか、識学が職場の服装をテーマに調査を行った。

同社が2024年2月26日に発表した「『職場の服装』に関する調査」によると、20代~50代のビジネスパーソンを対象に、職場の服装について質問すると、「スーツ」や「オフィスカジュアル」など、服装についてルールがある人は70.3%だった。その一方で、希望する職場の服装について、41,7%が「自由が良い」という回答だった。

逆に、相手の職場の服装についてどこまで許容できるかを聞くと、「スーツではない服装」が66.0%と最多。「半袖Tシャツ(無地)」は35.3%、「半袖Tシャツ(柄有り)」は25.0%、「パーカー」21.7%という順になった。

オンラインミーティングの服装「オフィスカジュアル」41.7%、「服装は気にしない」31.3%

調査の背景として、同社によると、かつて職場の服装といえばスーツが基本だった。だが、いまでは、動きやすさ、従業員の多様性、個性の尊重などの観点から職場の服装は自由になってきている。接客業を伴う企業でも、従業員の身だしなみの規定を大幅に緩和するところも出てきている。

そんななか、職場の服装について、どんな服装で職場へ行っているのか、またどこまでの服装までは許容できるのか――オフィスワークだけでなく接客業の方の「見た目」なども含めた、さまざまな観点から調査を行ったものだ。

はじめの質問では、あなたの会社では服装が定められているか質問(図1)。すると、「スーツ」の回答が25.3%、「オフィスカジュアル」が43.0%、「自由」が29.7%となった。

一方、職場での服装において、あなたが希望する者はどれですか(図2)では、「スーツ」は18.0%と7.3ポイントの減少。「オフィスカジュアル」は39.0%で4ポイントの減少で、「自由」は41.7%で12ポイントの増加となった。

調査結果によると、70.3%(全体から「自由」を引いた値)の人が職場での服装"関して何らかのルールをもって出社している一方で、職場の服装は自由が良いという人が多いようだ。

続いて、オンラインミーティングにおける服装(図3)について質問すると、「オフィスカジュアル」が最多で41.7%。つづいて、「服装は気にしない」が31.3%、「スーツ」が27.0%という結果になった。これらをあわせると、オンラインでも服装は自由ではない人が68.7%(「オフィスカジュアル」と「スーツ」の計)という結果となった。

つぎに、職場の服装として許容できるもの(図4)を聞くと、「スーツではない服装」が66.0%でトップになった。次いで「オフィスカジュアルではない服装」が41.7%、「半袖Tシャツ(無地)」が35.3%となった。

また、働く人の見た眼として許容できるもの(図5)では、「茶髪」が55.0%でトップとなった。次に「結婚指輪以外の指輪」が35.7%、「女性がメイクをしていない」が34.3%となった。

同社では「『おしゃれ』が拡大するにつれ職場の服装における『許容度』は低くなるようでした」と指摘している。

髪の色やネイルアートなど...「接客業」の職場でのおしゃれはどこまでok?

では相手が「接客業」の場合では、「見た目」の許容度は変わるのだろうか?

そこで、前出の働く人の見た目の質問と同じ項目で、許容できるかについて聞くと、「オフィスワークでの見た目」と比較して許容度が上がったのは、「金髪」が19.0%で3.0ポイントの増加だった。

つづいて、「茶以外のカラーリング」は21.0%で1.7ポイントの増加、「男性のメイク」は1.7ポイントの増加、「おしゃれ用の色付きメガネ」0.7ポイントの増加となり、4項目のみ増加した。

同社では総括として、以下のようにコメントしている。

「自分ではなく、相手の『職場の服装』に対する『許容度』については、「スーツではない服装」が66.0%と最も高い一方で、「半袖Tシャツ(無地)」35.3%、「パーカー」21.7%と、よりカジュアルになっていくにつれて許容度は低くなっていく傾向にありました。
また服装ではなく『見た目』に関して、過半数に達したのは「茶髪」55.0%のみで、「茶以外のカラーリング」19.3%、「派手なネイル」21.0%と、職場での『おしゃれ』に対する目線はまだまだ厳しいようでした」

「フィスカジュアルとは言ってもどこまでが許容範囲なのか、常識の範囲内といってもどこまでが常識内なのか、従業員任せの曖昧にするのではなく明確にルール設定を定めることで、どんな格好であろうとも働く人たちの"ひっかかり"をなくし、誰もが気持ちよく働ける環境となるでしょう」

なお、この調査は20歳から59歳までのビジネスパーソンを対象に300人を調査。調査期間は2024年2月14日にインターネット調査を行ったもの。

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