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ソフトウェア製品の無料比較サイト「キャプテラ」は、昨年8月実施した「世代別DX（デジタルトランスフォーメーション）意識調査」の結果を発表した。「現在の業務を完全にリモートで行うことができる」との回答は3割以下にとどまった。
調査はオンラインで実施。仕事でパソコンを常用する会社員1027人（18～66歳未満）から回答を得た。回答者をA 1950年〜1969年生まれ、B 1970年〜1982年生まれ、C 1983〜1995年生まれ、D 1995年以降生まれ－の四つの世代に区分した。
業務を完全にリモートでできるとの回答は、A世代28%、B世代25％、C世代27%、D世代30％といずれも3割以下。日本の職場では依然として、対面作業を求められる傾向が強いことが分かったとしている。またデジタルツールの導入を増やしてほしい分野は、「タスク管理」「手続き・申請業務」が全世代で1、2位となった。
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