NISAとiDeCoは、税制優遇が受けられる制度です。「NISAとiDeCoのどちらを始めたらいいかわからない」「そもそも制度の違いが理解できていない」という人はいませんか?
NISAとiDeCoはそれぞれの特徴を理解して、上手く使い分けることが大切です。
この記事では、投資初心者向けにNISAとiDeCoを使い分ける際のポイントについて解説します。
この記事でわかること
- NISAとiDeCoの違い
- 年齢別のNISAとiDeCoの使い分け方
- 職業別のNISAとiDeCoの使い分け方
NISAとiDeCoはどっちがいい?
NISAとiDeCoは、資金の引き出し時期や年間投資枠などの仕組みが異なります。
NISAとiDeCoのどちらが合っているかはライフスタイルや状況によって異なり、一概には判断できません。それぞれの特徴を理解したうえで、自身のライフスタイルや状況にあわせて活用することが大切です。
NISAとiDeCoの違いを比較
NISAとiDeCoの違いは、以下の通りです。
NISAは、柔軟に資産を出し入れしながら運用したい人に向いている制度です。一方、iDeCoは原則として60歳になるまで資産を引き出せないため、老後の資金作りに向いています。
NISAの特徴
NISAは少額から投資できる非課税制度です。NISA口座で運用した資産から発生した配当金や売却益は、非課税になります。
NISAは以下のような人におすすめです。
- まとまった資金を投資したい
- 幅広い商品から選びたい
- 老後資金以外の目的でも投資をしたい
- 柔軟に資産を入出金したい
iDeCoの特徴
iDeCoは国民年金や厚生年金に追加して給付を受けられる、私的年金制度の1つです。加入は任意で、掛け金の拠出や運用などをすべて自身で行います。拠出した掛け金や運用益は全額所得控除の対象となります。
加入期間中に拠出した掛け金と運用益の合計額をもとに給付額が決定します。原則60歳まで引き出せないため、老後資金の備えに適した制度です。
NISAと違って、「定期預金」や「年金保険」といった元本保証のある方法を選択することもできます。
iDeCoは以下のような人におすすめです。
- 元本割れのリスクは取りたくない
- 老後資金を蓄えたい
- 節税対策したい
- 自営業や個人事業主で仕事をしている
NISAとiDeCoどちらから始めたらいいの?
NISAとiDeCoは併用できるため、運用目的や年齢に応じて使い分けることがポイントです。
投資初心者や、ひとまず始めてみようという人には、少額から手軽にできて、いつでも引き出し可能なNISAがおすすめです。
老後資金への備えが目的であれば、税制の優遇が大きいiDeCoを優先する方がメリットを受けやすくなります。ただし、iDeCoでは原則として60歳まで一切資金を引き出せません。急にお金が必要になるケースも想定して、バランスよくNISAと組み合わせるようにしましょう。
【年齢別】NISAとiDeCoの使い分け
NISAとiDeCoはそれぞれのメリットが活かせるよう、バランス良く組み合わせることが大切です。ここでは年齢別に、NISAとiDeCoの上手な使い分け方を紹介します。
20代から始める!NISAで資産形成加速
20代でNISAとiDeCoを効果的に使い分けるためには、運用期間の長さを強みにして計画を立てることが大切です。
20代の考え方のポイント
- 20代は貯蓄が十分でない
- 収入が少ないうちはiDeCoの節税効果は小さい
- さまざまなライフイベントに備えられるようにしておきたい
iDeCoに拠出した掛け金は原則60歳まで引き出せません。また収入が少ないうちは、iDeCoによる節税効果が比較的小さくなります。
20代では結婚や出産、引っ越しなどに備えて、いつでも引き出せるNISAを優先させるとよいでしょう。所得や貯蓄が増えて十分に掛け金を捻出できるようになったタイミングで、iDeCoとの併用を検討するのがポイントです。
30代はライフイベントに備えた資産運用
30代は、住宅購入のタイミングや子どもの教育費がかかる時期をもとに検討してみてください。
30代の考え方のポイント
- 住宅購入資金や教育資金を意識する
- 時期が決まっている教育資金は計画性が重要
- 老後資金づくりを始めるベストなタイミング
30代はライフイベントの変化が起こりやすく、資金準備が難しい時期です。教育費用の負担が増える時期を逆算できる人は、保険商品と組み合わせる方法を検討するのもよいでしょう。
老後資金を意識するのであれば、少なくとも20年程度の運用が望ましいため、iDeCoの加入を選択肢に加えるのもよいでしょう。バランスの取り方が難しいと感じる場合は、ファイナンシャルプランナー(FP)に相談して方向性を探るのもおすすめです。
40代は20年後の老後に備える
40代でNISAとiDeCoの活用を考えるときは、以下のポイントを意識することが大切です。
40代の考え方のポイント
- 教育資金の準備や老後資金の必要性は30代と同じ
- ただし運用期間が30代よりも少ないため投資額を増やした方がよい
- iDeCo以外に老後資金を作る方法がないか検討する
- 健康状態も考慮する必要がある
必要となる資金の考え方は30代のときと似ています。教育資金や老後資金の必要性を念頭に、NISAとiDeCoを組み合わせて資産形成しましょう。
一方、iDeCoについては30代と比べて運用期間が短くなります。老後に十分な資金を蓄えるためには、月々の積立額を上積みすることも検討しましょう。
50代はNISAとiDeCoで賢く資産形成
50代でNISAとiDeCoの活用を考える際は、以下のポイントに注目してみてください。
50代の考え方のポイント
- iDeCoは最大65歳までのため、投資時間が不十分
- NISAをメインに活用することを検討する
- できるだけ投資額を増やす努力が必要
- ただし余剰金の範囲で行う
iDeCoでは運用期間を長く取れないため、NISAを活用する方がよいでしょう。NISAでは、つみたて投資枠と年間投資枠を併用すると、年間で最大360万円まで投資できます。余剰資金の範囲内で積立額を増やす努力をしましょう。
60代の資産運用はNISAがおすすめ
60代でNISAとiDeCoの活用を考える際にポイントとなるのは、以下の点です。
60代の考え方のポイント
- 65歳以上の人はiDeCoに加入できない
- NISAや課税口座での運用をメインにする
- 退職後は年金収入になるため余剰金の範囲で行う
iDeCoには65歳以上は加入できません。資産形成を始める場合はNISAを活用した運用がおすすめです。まとまった退職金が入ったとしても、すぐに商品を購入するのではなく、特徴や注意点を比較して商品選定を進めましょう。
【職業別】NISAとiDeCoの使い分け
ここでは職業別に、NISAとiDeCoをバランスよく使い分けるポイントを紹介します。
会社員のiDeCo活用術
会社によってiDeCoで積み立てられる金額は異なります。会社員がNISAとiDeCoの活用を考える際は、勤め先の状況によって方針を決めるのがポイントです。
会社員の考え方のポイント
- iDeCoを利用するときは勤務先の年金を確認する
- 必要に応じてNISAを併用する
原則として、会社員は毎月2万3000円まで積立が可能です。しかし勤務先で以下に加入している場合、積立限度額が異なります。
- 企業型確定拠出年金(企業型DC)
- 確定給付企業年金(DB)
DBに加入している人は、毎月1万2000円までしか拠出できません。掛け金の上限を把握したうえで、NISAを併用しながら運用するとよいでしょう。
公務員はNISAで賢く資産を増やす
公務員はNISAとiDeCoの活用を考える際、以下のポイントに注目してみてください。
公務員の考え方のポイント
- iDeCoの積立額は少ない
- NISAを積極的に運用する
公務員がiDeCoに拠出できる限度額は月額1.2万円です。年額だと14.4万円となり、iDeCoのみで老後にかかるお金を蓄えるのは難しいでしょう。公務員はNISAを積極的に活用して資産形成を進めるのがおすすめです。
自営業や個人事業主の場合
自営業や個人事業主がNISAとiDeCoの活用を考える際のポイントは、以下の通りです。
自営業の考え方のポイント
- 自営業は厚生年金がない
- 退職金制度がない
- iDeCoを積極的に活用して老後資金に備える
自営業はiDeCoで毎月6万8000円まで積立可能です。会社員と違い退職金や厚生年金を受け取れないため、計画的に積み立てを続けることが重要になります。iDeCoを中心に老後資金に備えたうえで、ライフスタイルの変化に対応しやすいようNISAを組み合わせるとよいでしょう。
まとめ
NISAとiDeCoは、自身のライフプランや状況に合わせて使い分けることが大切です。
iDeCoは原則として60歳まで引き出せないため、老後の資産形成に適しています。一方、NISAは決められた枠の中で自由に売却・出金できることから、ライフイベントに合わせて柔軟に対応できる点が強みです。
それぞれの特徴を理解して、自身の資産形成に生かしてみてください。
NISAとiDeCo、どちらを選ぶべきか迷ったら?
NISAとiDeCo、どちらも非課税制度で資産運用に役立つ制度ですが、それぞれメリット・デメリットが異なるため、どちらを選ぶべきか迷う方も多いでしょう。
そこで、『資産運用の相談先でおすすめはどこ?相談前に準備しておくべきことを解説』の記事では、NISAとiDeCoのどちらを選ぶべきか迷っている方におすすめの相談先について詳しく解説しています。
ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談することで、自分に合った制度を選ぶことができ、より効率的な資産運用が可能になります。
まずは以下の記事で、自分に合った相談先を見つけて、最適な資産運用方法を見つけましょう。
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