国内電通グループ5社（CCI／D2C／電通／電通デジタル／セプテーニ）は、電通が2024年2月に発表した「2023年 日本の広告費」の調査結果の詳細分析を公開。インターネット広告媒体費の内訳を広告種別・取引手法別などの切り口で分析し、2024年の予測を加えた「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」として発表した。
検索連動型広告が初めて1兆円を突破
まず、2023年のインターネット広告媒体費は、前年比108.3％の2兆6,870億円（電通「2023年 日本の広告費」より）となった。広告種別で見ると「検索連動型広告」は推定開始以降初めて1兆円を突破。前年比109.9％の1兆729億円となり、構成比では最も高い39.9％だった。
また「ディスプレイ広告」は前年比104.5％の7,701億円（構成比28.7％）、「ビデオ（動画）広告」は前年比115.9％の6,860億円（構成比25.5％）となった。
【広告種別の定義】
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
検索連動型広告：検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告
ディスプレイ広告：サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像・テキストなどの形式の広告
ビデオ(動画)広告：動画ファイル形式（映像・音声）の広告
その他のインターネット広告：上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告・オーディオ（音声）広告・タイアップ広告などを含む
運用型広告、インターネット広告媒体費の9割に迫る
次にインターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、「運用型広告」は前年比110.9％の2兆3,490億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は87.4％となった。「予約型広告」は前年比100.0％（2022年：2,647億円、2023年：2,648億円）とほぼ横ばい、「成果報酬型広告」は前年比75.8％と減少した。
【取引手法の定義】
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーがあらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
運用型広告：検索連動型広告およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引される広告
予約型広告：純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売された広告、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引される広告
ビデオ（動画）広告が運用型・予約型いずれも伸長
広告種別と取引手法別を合わせて見ると、インターネット広告媒体費全体で運用型の「検索連動型広告」が39.9％と、最も構成比が大きい結果に。次いで運用型の「ディスプレイ広告（25.8％）」、運用型の「ビデオ（動画）広告（21.5％）」となった。また「ビデオ（動画）広告」は運用型が前年比117.2％、予約型が前年比109.1％といずれも伸長した。
ビデオ（動画）広告は広告種別で最も高い成長率に
「ビデオ（動画）広告」は全体で前年比115.9％の6,860億円となり、広告種別で最も高い成長率を示した。内訳を見ると、「インストリーム広告」は3,837億円（構成比55.9％）となり半分以上を占めた。一方「アウトストリーム広告」は3,022億円（構成比44.1％）となった。
【ビデオ（動画）広告の定義】
動画ファイル形式（映像・音声）の広告。以下を含む
インストリーム広告：動画コンテンツの前・中・後に再生する動画ファイル形式の広告
アウトストリーム広告：ディスプレイ広告枠などの動画コンテンツ外で表示される、動画ファイル形式の広告。Web上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示される、インフィード広告で動画ファイル形式のものも含む
また、取引手法別では運用型広告が84.4％を占めた。
ソーシャル広告は前年比113.3％と伸長
「ソーシャル広告」は、9,735億円（前年比113.3％）に。インターネット広告媒体費の36.2％となり、前年よりも1.5ポイント高まった。
【ソーシャル広告の定義】
ソーシャルメディアのサービス上で展開される広告。ソーシャルメディアとは、ユーザーが投稿した情報をコンテンツとし、ユーザー間で共有・交流するサービスを提供するメディア（プラットフォーム）
また、ソーシャル広告を種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類。すると、「SNS系」が4,070億円（構成比41.8％）、「動画共有系」が3,372億円（構成比34.6％）となり、合わせて76.4％を占めた。
【ソーシャル種別の定義】
SNS系：SNSプラットフォーム（動画共有系を除く）
動画共有系：ユーザー投稿型動画共有サイト
その他：ブログや電子掲示板など
2024年のインターネット広告媒体費、前年比108.4％成長の見込み
続いて、インターネット広告媒体費総額の推移（予測）を公開した。2024年も堅調に拡大し、前年比108.4％の2兆9,124億円になる予測だ。
最後に、ビデオ（動画）広告市場の推移を予測。2024年も二桁成長を維持し、前年比112.2％の7,697億円になる見通しに。「アウトストリーム広告」と「インストリーム広告」は、ほぼ同等の成長を見込んでいる。
【調査概要】
調査時期：2023年12月～2024年2月
調査方法：以下の調査に基づき、推定作業を実施
（1）インターネット広告媒体社などを対象としたアンケート調査（Web調査）
（2）上記の追加ヒアリング調査
（3）各種データ収集・分析
