「メンバーから強制わいせつ」OMEGA Xの元事務所、一転して新たな主張

写真=IPQ

OMEGA Xの元所属事務所であるSPIREエンターテインメントが、記者会見を開催。強制わいせつ事件の加害者ではなく被害者だと訴え、「被害者が精神的苦痛を訴えている」と明かした。

SPIREエンターテインメントは本日(19日)、ソウル江南(カンナム)区論硯洞(ノンヒョンドン)にあるソンアムアートホールにて記者会見を開き、カン前代表は強制わいせつの加害者ではなく被害者だと主張した。SPIREエンターテインメントはこの日、強制わいせつ事件が発生した当日の防犯カメラ映像の一部を公開した。

SPIREエンターテインメントは記者会見に先立ち、「2022年7月10日、SPIREエンターテインメントの事務所で発生した女性被害者に対する強制わいせつ事件について、最近フォレンジック(保存されている文書ファイルやアクセスログなどから、犯罪捜査に有効な法的証拠を探し出すこと)により復元した防犯カメラ映像を公開し、強制わいせつの告訴状提出に関する記者会見を行う」と説明した。

続いて、OMEGA Xの強制わいせつ事件について「当社内部では、男性アイドルが会社内で女性被害者を強制わいせつした事件の深刻性を考慮し、警察に通報することについて慎重に検討した。被害者は多大な精神的苦痛を訴えたが、1年間で100億ウォン(約10億円)に近い金額が投資されたOMEGA Xのチームを存続させなければならないという事務所の方向性に従って事件に蓋をした。そして加害者を、米州ツアーの後に入隊させることを決め、OMEGA Xのメンバー全員にこの事件を知らせて再発防止を約束してもらった」と説明した。

写真=OSEN DB

強制わいせつをしたのはメンバーのフィチャンであったと主張した。フィチャンは「中学2年の頃から芸能人になるために努力をしてきたのに、入隊しなければならないというのが苦しい。入隊時期を遅らせることができるようサポートしてほしい」と話し、カン前代表がこの悩みを聞いて慰めていたところ、事件が発生したという。カン前代表は手で押し出してフィチャンを椅子に座らせたが、彼は諦めず、カン元代表の上着を脱がせて身体接触を強行した。危険を感じたカン元代表は、彼を刺激しないよう対処し、落ち着かせた」と話した。

続けて「しかし、OMEGA Xのメンバーたちはこの事件の後、団体行動を行い、所属事務所からパワハラ及び強制わいせつを受けたとして争う姿勢を見せ、防犯カメラ映像の一部をキャプチャしたものを用いて、強制わいせつの被害者を逆に強制わいせつ罪で刑事告訴までした」と伝えた。

また「このような状況でも、被害者はまだ若いOMEGA Xのメンバーを性犯罪者にしたくなかったため、刑事告訴やマスコミへの公開を躊躇したが、時間が経つにつれて加害者の嘘が度を越している状況で、これ以上真実を隠しておくことはできないと判断し、防犯カメラ映像を復元することになり、これまで話すことのできなかった苦しみについて、勇気を出して明らかにしようと思っている」と記者会見を開いた理由を明かした。

カン前代表の夫でもあるSPIREエンターテインメントのファン・ソンウ代表は、強制わいせつ事件が発生した当時の状況を説明し、「メンバー全員に、強制わいせつの事実を発表した。これは彼らが提出した録音ファイルに証拠が残っている。彼らはその後、録音および違法な撮影をしながら秘密を作り始めた。その後、カン前代表が強制わいせつや暴力を振るったと虚偽の記者会見を行った。彼らが主張した時期が、この強制わいせつ事件の後であることを知ってほしい。強制わいせつの被害に遭った後、苦しい日々を過ごしていたカン前代表が加害者に変わる瞬間だった」と主張した。

被害を主張しているカン前代表については、「この場に立つまで多くの苦悩があった。何度も練炭、薬物などで極端な選択を試み、大学病院で意識を失って生死の境を彷徨う妻を見て、助けなければならないと思った。今も継続して虚偽事実を流布しているOMEGA Xに強く警告したい。虚偽事実の流布に対して強硬な対応をするつもりであり、決して善処することはない。当該映像が流布され、2次加害が発生しないことを切にお願いしたい」と話した。

SPIREエンターテインメントは、カン前代表の被害に対する告訴状を本日午後、もしくは明日中に提出する予定だ。

記者会見をうけ、OMEGA X側もSPIREエンターテインメントの主張に対するコメントを発表する予定だ。所属事務所の関係者はこの日の午後、OSENに「本日の記者会見を確認し、現在立場を整理中だ」とコメントした。

OMEGA Xは2022年11月16日に記者会見を開き、当時の事務所代表から暴言、暴行、セクハラなどの被害を受けたことを明かした。その後、事務所との専属契約効力停止仮処分訴訟で勝訴した後、IPQと専属契約を締結して活動している。

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