技研商事インターナショナルは、小地域単位で居住者のメディア接触や利活用傾向を把握できる「デジタルメディアデータ」を、2024年4月1日より提供する。
同データは、楽天グループのマーケティングリサーチ会社である楽天インサイトが蓄積する生活者のメディア接触や利用頻度などに関するアンケート調査結果と、技研商事インターナショナルのジオデモグラフィックデータ「c-japan」を組み合わせて開発したものだ。
GIS（地図情報システム）などに同データをインポートすることで、自社店舗の商圏内にいる人のメディア接触における傾向を掴むことができる。また、顧客の住所データや自社店舗来訪者データを活用すれば、自社店舗の来訪者のメディア接触傾向も把握でき、店舗販促時のメディアプラン作成などへの活用が可能となる。
さらに同データは、GISやBIツールを活用することで、エリアを指定し地図上に可視化できる。他にも、生活意識データや購買カテゴリーデータなど、楽天インサイトのデータを小地域で分析・把握できるよう加工・編集したデータをラインアップ。BtoC企業の顧客ペルソナの理解や広告販促立案に活用可能だ。
