オリンピックの費用はいくらかかる？
スポーツ庁によると、直近で開催された2021年の東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会でかかった金額は、1兆6989億円（会計検査院による数字）でした。
費用の主な内訳は、恒久施設や仮設会場の管理などの会場関係、競技や会場の運営、会場までの輸送、セキュリティーなどの大会関係、新型コロナ感染症への対策関連などです。
かかった費用については、6404億円を組織委員会、5965億円を東京都、3641億円を国、1026億円を独立行政法人日本スポーツ振興センターがそれぞれ負担したと述べています。
オリンピックの経済効果とは
オリンピックを開催するには多額のお金がかかるのにもかかわらず、誘致する動きがあるのは、オリンピックには開催都市や開催国に多大な経済効果があるためです。
経済効果は、直接効果と一次波及効果、二次波及効果に分類されます。
直接効果
運営費や観戦チケットの売り上げ、観客による消費支出など、オリンピックの開催に直接かかわる投資や支出によって発生する需要増加額です。
波及効果
オリンピックの経済効果は直接的な効果だけではなく、関係する企業・団体・施設・店舗などにも影響します。
・一次波及効果
一次波及効果とは、直接効果によって生じた需要を満たすため、新たな需要が誘発された結果、増加した額のことです。
例えばオリンピック会場を訪れた観客が利用した店やホテルなどに対し、食材や商品を納めている企業の売り上げが増えることなどが当てはまります。
観客が関連グッズを購入すれば、卸売りをする企業や製造している企業の売り上げの増加が期待できます。
・二次波及効果
直接効果と一次波及効果の結果、利益を得た企業や店舗などで働く人の収入が増加し、消費が増えた分の金額のことです。
オリンピックが開催地にもたらす経済効果は巨大！
オリンピックは大きなイベントであり、直接開催にかかわる部分だけではなく、二次的な波及効果が期待できます。
東京オリンピックでは、無観客試合などの影響を受ける結果にはなったものの、試算では30兆円の経済効果が見込まれていました。
今年開催されるパリ五輪でも巨大な経済効果が見込まれます。
ただしオリンピックの開催は、経済効果の大きさと同じくらい予算も膨大なものになるおそれがあることも理解しておくことが必要といえるでしょう。
出典
スポーツ庁 東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の大会経費
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
