昨年9月に宝塚歌劇団（宝塚市）の俳優女性（25）が急死した問題で、親会社阪急阪神ホールディングス（HD）などは28日、大阪府内で緊急会見を開き、遺族が主張した上級生らによる女性へのパワハラを認め、補償する内容で遺族側との交渉が合意したと明らかにした。同日、HDの角和夫会長らが遺族に直接謝罪した。
同日午前、HD側と遺族側で合意書を締結した。上級生の謝罪の手紙が遺族に渡され、角会長らが謝罪したという。
会見にはHDの嶋田泰夫社長（阪急電鉄社長）、大塚順一執行役員（同専務）、歌劇団の村上浩爾理事長が出席し、遺族側が提示していた15項目のパワハラ行為を14項目に整理した上で、いずれの行為も認めて謝罪した。
嶋田社長は「悪意はなくとも厳しい叱責がハラスメントに当たるという気づきを団員に持たせられず教えても来なかった。現場任せで、改革をしなければという意識すらなかった」と陳謝した。村上理事長も「環境をつくったのは劇団、阪急の責任。それを団員個人に負わせるのは酷」とし、団員の処分は否定した。
宙組の態勢はそのままで、昨年10月から中止している宙組公演については「できれば年内には再開したい」と説明した。
HDは再発防止策の一環として、弁護士ら外部有識者の「アドバイザリーボード」設置を公表した。歌劇団の運営に助言する。嶋田社長は「歌劇団の独りよがりにならぬよう改革を進めたい」と話した。
この日は、遺族代理人を務める川人博弁護士が、HD側の会見と同時刻に東京都内で会見し、合意について「歌劇団側が多数のパワハラの存在を認め、遺族に謝罪したことの意義は大きい」と指摘した。（小尾絵生）
