経済協力開発機構（OECD）のアンドレアス・シュライヒャー教育・スキル局長が、このほど来日し、共同通信のインタビューに応じた。教員の多忙化や被災地での学習継続など、日本の教育現場が直面する課題に、支援体制構築の重要性を訴えた。増加が続く不登校を巡っては、より魅力的な学びの提供を学校側に求めた。
シュライヒャー氏は、教員が授業以外にも部活動や社会活動など、さまざまな面で生徒と共に過ごし、多くの責任を負っていることが、日本の教育の強みでもあると指摘。「教員へのサポートを充実させることで、強みを維持しながら仕事量を減らせる」と述べた。
