パワーカップルの定義とは？
パワーカップルのはっきりとした定義は、実は存在しません。なかには、年収が各700万円以上（合計1400万円以上）の共働きカップルをパワーカップルとしているケースもあるようです。
仮にお互いの年収が700万円以上（合計1400万円）をパワーカップルとするのであれば、今回のケースである年収450万円の彼と自分が年収350万円の場合、パワーカップルには該当しないといえるでしょう。
お互い年収700万円のパワーカップルの割合は何％？
カップルまたは共働き夫婦の年収が各700万円以上を「パワーカップル」と仮定した場合、その割合はどのくらいなのかを見てみましょう。
総務省統計局の「家計調査（家計収支編）2022年度（令和4年度）」によると、共働き世代における年収は、世帯主（男性）が511万8696円、世帯主の配偶者（女性）の平均年収が116万2800円とのことです。
そのため、共働き世帯の年収が1400万円以上は平均よりも高いといえます。
パワーカップルの注意したいポイント
パワーカップルは年収が高いため、貯蓄も一般家庭より多いと思われがちですが、注意しなければいけないポイントがあります。それぞれ詳しく見ていきましょう。
税金や助成金についての理解が必要
年収が高くなると、税金を支払う額が高くなったり助成金が受け取れなかったりします。例えば所得税は、所得に応じて税率が決められるため、課税所得が増えるほど税金も増える仕組みです。
ほかにも、児童手当は所得制限が定められていることから、一定の所得を超えると手当が支給されないもしくは減額されるケースがあるのです。
収入が減少した場合の想定が必要
パワーカップルで最も注意したいことが、収入が減少した際の想定です。収入が減少すると、現在の生活水準を下げなければいけない場合もあります。
病気やけがで働けなくなった場合は、傷病手当金や高額療養費制度などを活用する想定もしておくことが大切です。また、もしものときに備えて余裕があるときに貯蓄をしておくことも必要となるでしょう。
2人の年収を合わせて800万円の場合、パワーカップルと感じるかは人によって異なる
パワーカップルの明確な定義はありませんが、例に挙げた、お互いの年収が700万円以上の場合がパワーカップルというのであれば、年収450万円と年収350万円ではパワーカップルには該当しません。
ただし、勤続年数が増えたり成績が優秀で給与アップが実現したりすれば、十分パワーカップルに該当する可能性はあります。その際、税金や所得制限の知識が浅いと手取りが少ないことにがっかりしてしまうかもしれません。
がっかりしないために、今からでも年収と税金などについて理解しておくことが大切といえるでしょう。
出典
e-Stat 政府統計の総合窓口 家計調査 家計収支編 ＜用途分類＞1世帯当たり1か月間の収入と支出 6-1 用途分類による年度平均 二人以上の世帯・勤労者世帯・勤労者以外の世帯
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
