台湾東部沖地震の被災地を支援しようと、大分県別府市の立命館アジア太平洋大の学生らが、自ら営業する喫茶店の売り上げの一部を台湾に寄付することを決めた。店は、地元商店街が運営する起業体験プログラムを活用して営業。発案者の3年生星野秀宜さん（20）は「少しでも力になれれば」と話し、支援の動きが各地でも広がることを願う。
店は市内の商店街の一角を借りて4月の土日と祝日に営業、抹茶や和菓子などを提供している。
大分県杵築市出身の星野さんは2016年の熊本地震で親族が被災した。当時は中学生で「支援したくても、何もできなかった悔しさが残っていた」。3日に台湾を地震が襲い「今なら何かができる」と感じ、地震前から営業する予定だった喫茶店の売り上げから、人件費や材料費を引いた分を全て義援金として寄付することを決定。募金箱も店頭に設置した。
日本は東日本大震災や能登半島地震で、台湾から支援を受けてきた。留学生が半数近くを占める立命館アジア太平洋大には台湾からの学生も多く通う。
