むき出しとなったごつごつした黒っぽい岩盤を頭上の蛍光灯が照らし出す。地下約４５０メートルのトンネル。息苦しさはなく、気温１１度で氷点下の地上よりいくぶん暖かく感じる。ここはフィンランド南西部、オルキルオト島にある世界で初めて建設が始まった原発から出る高レベル放射性廃棄物（核のごみ）の処分場、「オンカロ」（洞窟）だ。２月下旬、内部が報道陣に公開された。原子炉から取り出された使用済み核燃料は放射線の影響がなくなるまで１０万年、ここに眠ることになる。早ければ年内に操業開始の可能性がある。（共同通信ロンドン支局 伊東星華）
▽総延長５０キロの巨大地下空間
オルキルオト島はバルト海に面する。自然が豊かでトナカイなど野生動物も出没し、夏季は狩猟目的の客も訪れる。フィンランド国内で稼働する原子炉５基はオルキルオトと南部ロビーサの２カ所に分かれる。このうち、オルキルオトには欧州最大級の３号機を含め、３基が集中し「原発の島」と化している。
蛍光色の安全ベストと緊急用酸素吸入器を身につけ、地上から数人乗りのエレベーターで約１分。あっという間にオンカロ内部に到着した。オンカロの地下坑道は、人の出入りや機械を運び込む曲がりくねった地下道と核燃料を保管するトンネルからなる。これまで掘削したトンネルは５本だが、操業開始後も掘り続けて最終的には１００本以上になる予定だ。将来は総延長が約５０キロの巨大な地下空間が誕生する。
オンカロの事業者ポシバ社が用意した乗用車で暗い地下道を数分走ると、トンネルにたどり着いた。足元は工事で使用した水などでぬれていた。「やがてはこの下に使用済み核燃料が埋められることになる」と、ポシバ社の地球物理学者トミー・ピルティッサロ氏は説明した。
フィンランドで初めて原発が稼働したのは１９７０年代後半、ロビーサ１号機だ。その後、１９８０年代初頭にかけてロビーサ２号機、オルキルオト１号機、オルキルオト２号機が相次ぎ稼働した。２０１１年に日本で起きた東京電力福島第１原発事故後も、フィンランドでは原発推進の方針を維持した。
政府は、２０３５年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラルの実現を目指している。近年は風力やバイオマスによる発電にも力を入れているが、ロシアが２０２２年にウクライナに侵攻した影響により欧州でエネルギー危機が起きると、原発を支持する世論が高まった。
原発は、２０２３年はフィンランド国内電力需要の４０％超を占め、最大の電力供給源となっている。オルポ首相は今年３月２１日にブリュッセルで開かれた原子力エネルギーの首脳会合で「フィンランドは４５年も原発を安全利用してきている。欧州最大級の原子炉によって安価な電力をより多く供給できるようになる」と技術を誇った。
▽「トイレなきマンション」に初のトイレ
国際原子力機関（ＩＡＥＡ）によると、世界で初めて原子力による発電が始まった１９５４年から２０１６年末までの間、地球上で生じた使用済み核燃料は３９万トンに上る。環境保護団体グリーンピースの報告書は、世界で毎年約１万２千トンのペースで増えていると指摘する。これだけの核のごみが増えているにもかかわらず、最終的な処分に至った国はない。原発が「トイレなきマンション」とも言われるゆえんだ。
使用済み核燃料の処分方法として、他国への輸送や、再処理してウランやプルトニウムを取り出して再び燃料として利用する核燃料サイクル構想、再処理せずにそのまま廃棄する直接処分がある。
フィンランドの場合、旧ソ連から原子炉を導入したロビーサ原発では過去に使用済み核燃料をロシアに返還していた時代もあった。だが１９９４年に原子力法が改正されて使用済み核燃料の輸出入が禁止となり、再処理せずに高レベル放射性廃棄物として国内で処分することになった。現在はロビーサとオルキルオトそれぞれの原発に併設される中間貯蔵施設で使用済み核燃料が保管されている。
放射線レベルの高い使用済み核燃料は地下深くの安定した地層の中に埋設する処分方法「地層処分」が最も好ましいとされている。フィンランド政府は１９８３年、地層処分の方針を決定した。国内１００以上の調査候補地を４カ所にしぼり、２００１年に議会は原発が立地するオルキルオトを処分場建設地とすることを承認した。
フィンランド国内５基の原子炉から生じる使用済み核燃料は全て、オンカロで最終処分することになる。政府は最大６５００トンの搬入を承認しており、満杯となるのは２１２０年代だという。
▽２０億年の岩盤内に１０万年
核燃料の処分手順はこうだ。原子炉から取り出した燃料は高温のため中間貯蔵施設のプールで４０年かけて冷やしながら放射線レベルが減衰するのを待つ。その後、オンカロの真上に立ち、地下につながる「カプセル化工場」と呼ばれる建物に運ぶ。核燃料はそこで筒状の鉄製鋳造物に入れられ、さらに腐食に強い銅製キャニスターに封入した上で、オンカロのトンネルに降ろされる。
トンネルの床面には８メートルほどの間隔で深さ８メートルの縦穴が掘られている。そこにキャニスターを入れ、さらに浸水を防ぐためにベントナイトという粘土鉱物で周囲を覆う。最後はトンネル自体もベントナイトなどで埋める。全てのトンネルが埋まった後は地下道も閉鎖する。処分場に人が立ち入れないようにし、１０万年の時がたつのを待つことになる。
恐ろしく長い時間をかけた処分計画だ。地震の恐れはないのか気がかりになっていると、ポシバ社のパシ・トゥオヒマー広報部長は「岩盤は２０億年前にできたもので、現在も原状をとどめている。とても安全だ」と強調した。
放射性物質が漏れ出すことはないのか。ピルティッサロ氏は「漏れることがあるとすれば水分に混ざって地上に運ばれることが考えられる。だが核燃料を収容するキャニスターは腐食しにくいし、ベントナイトも水を通しにくい。オンカロ一帯の岩盤は水がほとんどしみ出ないので、問題ない」と語った。
▽決め手は「地元の理解」
使用済み核燃料の最終処分場建設は世界各国が手探り状態だ。フィンランドに次いで事業が進むのが隣国スウェーデン。２０２２年、スウェーデン政府は南部エストハンマルのフォルスマルクに建設する計画を承認し、世界で２例目となった。処分方法はフィンランドと同様、銅製キャニスターに核燃料を入れ、地下約５００メートルに埋める計画。稼働は２０３０年以降の見通しだ。
米国は法律で西部ネバダ州ユッカマウンテンを最終処分場建設地と定めたが、政府は手続きを中断。フランスは２０２３年に事業者が政府に設置許可を申請した。
日本は、最終処分事業を担う原子力発電環境整備機構（ＮＵＭＯ）が今年２月、全国初の文献調査を行った北海道の寿都町と神恵内村について次の段階に進めると判断した。だが、鈴木直道知事が反対の意向で調査は実現が見通せず、建設地選定が難航している。
トゥオヒマー氏は、オンカロとオルキルオト原発がある人口９２００人超の自治体エウラヨキでは「原発での勤務経験のある親戚や友人のいる住民が多く、原発に理解がある。大きな反対運動はなかった」と解説し、「中間貯蔵施設から近く、地元の理解もあることが決め手となった」と振り返った。
ただ原発から１２キロ離れた町ラウマの博物館職員の女性（４９）は「気候変動など将来何が起こるか分からない中で、完全には賛成できない」。町の別の女性（４２）も「放射線漏れのリスクは残る。（オンカロは）ない方がいい」と打ち明けた。
