旧ジャニーズ事務所に所属していたタレントらが移籍した新会社「STARTO ENTERTAINMENT」（福田淳代表取締役CEO）が10日に公式HPを更新。「当社と契約した28組295名のタレントたちとともに新たなステージへと船出いたします」として本格始動した。
一方、同日、嵐は、新会社となる「株式会社嵐」の設立をスタート社のHP上で発表。「これまで以上に主体性をもち、これまで以上に主体的に判断をし、これまで以上に主体的に行動したい」と表明した。
旧ジャニーズ勢はエージェント契約とマネジメント契約のタレントが混在していると思われるスタート社、滝沢秀明率いる「TOBE」、そして、嵐やTOKIOなど“新会社設立組”の三つ巴状態で、旧ジャニーズ事務所の代表取締役である藤島ジュリー景子氏の変わらぬ影響力も取り沙汰される中、ズブズブの関係を築いてきたテレビ局の対応はまちまちだ。
「旧ジャニーズのタレントが出演する8番組を終了させ、新規の出演契約は行わない」としているNHKを筆頭に、フジテレビはTOKIO「トキタビ」など3番組を終了。テレビ東京も4月期の番組改編でも所属タレントを新規起用しない方針を示している。
日本テレビは積極機用の厚顔無恥
一方、Snow Manの「それSnow Manにやらせて下さい」を放送中のTBSは、5日の定例会見で「キャスティング等々に関しては粛々と続けていく」と説明。
昨秋、「裸の少年」を終了させたテレビ朝日は、この春から木村拓哉の主演ドラマをスタートさせる。「月曜から夜ふかし」「news zero」「嗚呼！！みんなの動物園」「ザ！鉄腕！DASH！！」など、多数の旧ジャニーズ出演番組を擁する日本テレビは、3月7日の改編説明会で、「注視しながら適切に判断していく姿勢に変わりはない」としたうえで、「新規起用を含めて検討できる段階には入った」と表明した。事情に詳しいメディア関係者はこう話す。
「NHKや他の民放が新規起用に慎重姿勢をとる中、以前と変わらず番組は基本的に継続させ、さらに新規契約も辞さない積極姿勢を取っているのが日本テレビです」
こうした日テレの姿勢の真意はどこにあるのか。日テレ関係者はこう話す。
「ある意味、うちは逆張りというか、今までさんざんジャニーズの言いなりになってきたので、今後は、日テレが主体的に人気タレント起用の主導権を掴もうというドライな思惑があるんですよ。スタート社に対して、ある意味“恩を着せる”ことで、今後、『TOBE』のタレントを使おうと、他社の男性グループと共演させようと、文句を言わせない。ここで一気に食い込んで、公正な起用をしようという戦略があるんです。さらに、嵐については、今後、スタート社とは“業務提携”という関係になるとみられていますから、そのまま関係は継続していく予定です」
旧ジャニーズへの対応が分かれるテレビ局。創設者であるジャニー喜多川氏による性加害についての補償問題が未解決のままにもかかわらず、“機をみるに敏”でタレントの取り込みに余念がない日本テレビ。各局で対応に温度差がある中、厚顔無恥のシタタカぶりが際立つ。
