アウトドア製品企画販売のスノーピーク（新潟県三条市）は4月13日、経営陣による自社買収（MBO）に向け、米投資ファンドのベインキャピタルの関連会社が実施した株式公開買い付け（TOB）が成立したと発表した。6月をめどに開く臨時株主総会を経て、東京証券取引所から上場廃止となる見通し。非上場化で海外展開の強化や事業構造の変革などを加速させる。創業家の山井太（とおる）氏（64）は引き続き社長を務める予定だ。
TOBは 2月21日から4月12日まで実施。約2270万株の応募があり、買付予定数の下限（約1454万株）を上回った。公開買付者でベインの関連会社が、スノーピークの約59％の議決権を取得。山井社長が14.21％、山井社長を除く親族らと資産管理会社が計14.33％を保有する。今後は株式を強制的に買い取る手続きを進める。最終的にはベイン側が55％、創業家側が45％を保有する方針。
スノーピークは2014年に東証マザーズ、15年に東証1部（現プライム）に上場した。2月20日に、非上場化によって中長期的な成長を目指すとし、MBOの実施を発表した。新型コロナウイルス禍でのキャンプブームで業績が伸びたが、アウトドア需要が一巡し売り上げが減少。ベインの人材や経営資源を活用し、さらなる成長に向け事業変革を進める。
スノーピークは「今後の具体的な手続きおよび実施時期については、公開買付者と協議の上、決定次第速やかに公表する」としている。
